技だけでなく心・体にも注目を
——昨今、「人的資本」とそこに紐づく施策に対して注目が集まっていますが、人的資本開示の義務化だけでなく、本質的に企業の経営戦略上の必要性の高まりが背景にあると思われます。企業側から見た「人的資本」にどのような変化やニーズがあるのか、お聞かせいただけますか。
20年前までの人口が増加傾向にある時代は、人材の流動性が進む中、多少退職者があっても求人をかけて補充すれば、組織も事業も成り立っていました。しかし、ご存知のとおり、人口が減少傾向にある今では人材確保が難しくなり、かつ社内で育成したとしても常に流出のリスクが伴います。この悪循環を断ち切るには、現在または将来の会社のビジョンに沿って、人材を「資本」として大切に育てていくことが重要です。
しかも、人材は「資本」といいつつ、モノやお金と違って、「投資すれば見返りがこのくらいある」という見込みが非常に予測しにくい。想定以上に成果を上げることもあれば、想定に満たないこともあります。しかし、そうした「バラツキのある資本」が実際に成果を上げていくために、さまざまな方法や取り組みが進められていますが、むやみに行っても効率的とはいえません。
よくスポーツでパフォーマンスを高めるための要素として「心・技・体」が挙げられますが、まさに仕事についても同じことがいえると思います。ただ多くの場合、「仕事のスキル=技」がフォーカスされる一方、「心・体」については個人の自己管理に委ねられる傾向がありました。従業員を「人的資本」として捉え直した場合、心・体も含め、ケアやサポートを行うことが企業にもプラスになることが明らかです。
並行して、1人ひとりまたは組織全体の「心・技・体」を可視化する技術や体系化が進みつつあります。自社の「人的資本」の状況を的確に把握し、改善や強化に戦略的に投資していくことが、“重要な経営の仕事”となっているわけです。
——人材に関わる施策ということで人事部の領域と思われがちですが、実際には経営が取り組むべき領域なのですね。では、人事部はそこに対して、どのような役割を果たすべきとお考えですか。
最も大切なことは、経営の投資判断をより正確に行えるように従業員の状況を測定し、可視化して共有することだと思います。指標としては、最近会社との関係性を表す「エンゲージメント」という考え方が注目されていますね。まさに「心・技・体」の状態がダイレクトに結び付き、どれが欠けても、会社との人材の関係性=エンゲージメントを良好に保つことは難しくなります。
ただし、エンゲージメントという指標は、人と会社の関係性の「状況を捉える」ことにおいては有効ですが、それだけでは、エンゲージメント自体を高める方法は分かりません。何が欠けているのか、どんな施策が必要なのかを具体的に考えるためには、エンゲージメントの土台となる「心・技・体」の状態を知る必要があります。技については「スキルマップ」、体については「健康診断」「人間ドック」、そして心については「ストレスチェック」を活用して、「心・技・体」の状態を可視化し把握することが大切です。