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注目記事
人的資本経営では働きたくなる物語をデータに基づいて語れ——慶應大学院 岩本氏×SmartHR 佐野氏
2023年3月度決算から、上場企業には人的資本に関して有価証券報告書での情報開示が義務付けられるなど、人的資本経営の動きが本格化に向かっている。重要なのはKPIを設定し、データに基づくPDCAを回して活動を進めること。しかし現在のところ、そうしたデータドリブンな人的資本経営はどこまで進んでいるのだろうか。慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授 岩本隆氏と株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー 佐野稔文氏が語り合った。（本記事の内容はすべて取材時点のものです）
人的資本経営・開示にまず必要なのは人事データの一元管理 そのうえできちんと指標設計を
人的資本に関する情報開示がスタートした2023年。有価証券報告書に記載する女性管理職比率・男女賃金格差・男性の育児休業取得率をはじめ、人材育成・エンゲージメント・ダイバーシティなどの指標を割り出すため、多くの企業でまず壁となったのが「データの収集と整理」だ。複数の部署に散在するデータを集めて分析できる状態にするだけでも、かなりの労力がかかってしまう。やっかいな問題だが、実はクラウド人事労務ソフト「SmartHR」がその解決に有効だという。この点について、株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー 佐野稔文氏に伺った。（本記事の内容はすべて取材時点のものです）
eNPSスコアは驚きのプラス65というログラスのCEOが人的資本経営で重視していること
人的資本経営は、人材の可能性に改めて目を向け、人材が活躍できる環境をつくることを土台とする。土台が築けているかどうかはエンゲージメントなどに現れるが、その土台をどうすれば築けるのだろう。本稿では、自社のことを知人などに勧めたいかどうかを従業員に尋ねるエンゲージメント調査eNPSにおいて、平均より圧倒的に高いプラス65というスコアを出している株式会社ログラスのCEO 布川友也氏に、人的資本経営に向けた取り組みを聞いた。聞き手は、株式会社BNGパートナーズ 執行役員の岡本勇一氏だ。
あなたの会社も毎年行う「ストレスチェック」のデータで人的資本経営と情報開示は始められる
世界的なESG投資への関心が高まり、日本でも2023年3月期から有価証券報告書への人的資本に関する情報の記載が義務化されることになった。まさに“人的資本経営元年”ともいえる今年度、どこから手を付けてよいものか、迷う企業も少なくない。そこで使えるツールの一つが、多くの企業が毎年実施している「ストレスチェック」だ。本稿では、ストレスチェックが人的資本経営と人的資本の情報開示でどう活用できるのかについて、株式会社HRデータラボ 代表取締役の三宅朝広氏より知見をいただく。
少子高齢化と人手不足が進行する現在、「人的資本経営」は自社の人材・組織の強化を目的として、積極的に取り組みたいもの。
その中では、経営戦略を人事戦略に落とし込んでストーリーとして描く必要があります。
施策を実施するには、タレントマネジメントなどのHRテクノロジーを積極的に使う場面も多いでしょう。
また、長期的な取り組みとなるため、定期的に人的資本経営自体への理解を深め、最新情報へのアンテナを張っておくことも欠かせません。
HRzineは、人的資本経営を進めるうえで、人事が得ておきたい知見・情報・事例を特集してお届けします。
新着記事
人的資本開示は人材の「能力」にフォーカスするのが本質 だから人的資本投資の効果はこう示そう
昨年スタートした人的資本の情報開示。産学連携の「人的資本理論の実証化研究会」で共同座長を務める福原正大氏は、有価証券報告書で開示された人的資本の情報の多くについて、不足を指摘します。何が不足であり、本来何に注目して開示するべきなのか。また、人的資本投資の効果検証はどう行えばよいのか。本稿ではそうした点について、人的資本理論に基づくフレームワークなどを示しながら、福原氏が解説します。
3人の現役人事に聞く！ 自社らしさを表現して人材戦略へとつなげる人的資本の情報開示とは
人事担当者の個性にフォーカスするメディア『人事のヨコガオ』との合同企画「現役人事に聞く！」。人事担当者であれば気になるテーマをもとに、各社の取り組みを紹介します。第2回となる今回は、「人的資本の情報開示」について。自社独自の開示項目を設定し、単なる情報開示にとどまらず、自社の人材戦略をアップデートしたり、施策の検討に活かしたりしている企業の人事に話を聞いてきました。
人的資本開示の2年目 データの不整備を越えた先でまず取り組むこととは
2020年9月に経済産業省から発表された「人材版伊藤レポート」において「企業価値の決定因子が有形資産から無形資産に移行していること」および「無形資産の中でも人的資本は根幹」であると指摘されたことを発端として、2023年末以降に終了する事業年度にかかる有価証券報告書などに、人的資本状況を開示することが義務化された。筆者が本稿を執筆している2023年秋の段階は、まさに多くの企業がその第1号を発信し始めているタイミングといえるが、その本来の趣旨にたどり着いている企業はまだ多くないように思える。本稿ではその原因を考察するとともに、人的資本開示の2年目に向けて人事が取り組むとよいことを述べたい。
企業を本当に魅力的な場所にする経営人事戦略《後編》——スキルアップとスキルギャップを埋める人事戦略
本連載の第2回では、従業員1人ひとりのスキルや経験などを記録した人財データを、会社全体で統合的に管理・分析し、活用できるようにする「HCM（Human Capital Management）」について解説した。この最終回では、人財管理≒スキル管理ともいえる現状への対処方法として、Workdayの考え方や実現する機能を通して、最適解を提示する。
タレントマネジメントシステム 主要製品スペック一覧
主要なタレントマネジメントシステムについて、機能や特徴などを約40項目の比較表でまとめた資料です。自社の組織づくりにマッチする製品を検討するため、あるいはそもそもタレントマネジメントシステムが提供している機能を知るためなどにご活用いただけます。HRzineのメールマガジン会員にご登録いただいた方には無料でダウンロードいただけます。 ダウンロードページはこちら。