人的資本経営特集ページ～人事のための知見・情報・事例のひろば～|HRzine

注目記事

エーザイ三瓶氏、Unipos田中氏、ユーザベース松井氏が語る！激変する未来を見据えた「人的資本経営」の形

　人口減少、AIの急速な進化、そして予測不能なマーケット……。近年、企業を取り巻く環境は激変している。その変化を乗り越えて持続的に成長するために、企業は「人的資本経営」とどのように向き合うべきなのだろうか。本稿は、7月に大阪で開催されたイベント「ミキワメユニバーシティプレミアムサミット in Osaka, 2025」より、Unipos株式会社田中弦氏、エーザイ株式会社三瓶悠希氏、株式会社ユーザベース松井しのぶ氏を迎え、株式会社リーディングマーク飯田悠司氏がモデレーターを務めたセッション「2030年、どうなる？人的資本経営～若手活躍と多様性から紐解く未来の組織～」のもようをお届けする。

【日清食品HD 成田CIO×日揮HD 花田CHRO】対談！人事データ活用と「人事部門×IT部門」連携の肝とは

　2025年5月27日、HRzine編集部とEnterpriseZine編集部による共催イベント「HR×Data Forum」が開催された。全セッションを締めくくるクロージング講演では、日清食品ホールディングスでCIOを務める成田敏博氏と、日揮ホールディングスでCHROを務める花田琢也氏が登壇。企業のIT部門と人事部門が互いに越境し、「人事データ活用」を進めていくために必要なエッセンスについて意見を交わした。

「経営戦略とつながる人事戦略」のよくある間違いと戦略構築のためのフレームワーク【人材ギャップ把握編】

　人的資本経営ブームの中「経営戦略と人事戦略の連動」が大事だといわれています。大事であることに間違いはありませんが、問題は「人材が重要」と宣言して人事施策をたくさん実施しておけば、経営戦略と人事戦略の「戦略連動感」を対外的にアピールできるだろうと考えているケースが増えていることです。実際には、社内では連動性が強まっていない、それどころか悪化している例もあります。そこで今回は、経営戦略と人事戦略の連動について、日本企業にありがちな間違いを再認識するとともに、経営戦略とつながる人事戦略フレームワークの一部（残りは次回）を紹介します。

アルムナイも人的資本の一部　DeNAが実現する“採用目的だけじゃない”コミュニティ運営の裏側とは

　人材不足の昨今、アルムナイが採用施策として注目されています。しかし、退職者が企業とつながり続けたくなる場をつくることは容易ではありません。そんな中で、株式会社ディー・エヌ・エー（以下、DeNA）のアルムナイコミュニティ「DeNA ALUMNI」は、卒業生と現役社員が交流するだけでなく、起業家と出資者としてつながり事業創出に至るなど、企業と退職者の双方に大きな価値をもたらしています。同社のコミュニティはどのようにして誕生し、なぜ成功しているのでしょうか。自らもソニーの有志アルムナイを立ち上げ、中央大学の客員研究員として企業アルムナイの学術研究に携わる高橋龍征氏が、その裏側をたっぷり伺いました。

少子高齢化と人手不足が進行する現在、「人的資本経営」は自社の人材・組織の強化を目的として、積極的に取り組みたいもの。
その中では、経営戦略を人事戦略に落とし込んでストーリーとして描く必要があります。
施策を実施するには、タレントマネジメントなどのHRテクノロジーを積極的に使う場面も多いでしょう。
また、長期的な取り組みとなるため、定期的に人的資本経営自体への理解を深め、最新情報へのアンテナを張っておくことも欠かせません。
HRzineは、人的資本経営を進めるうえで、人事が得ておきたい知見・情報・事例を特集してお届けします。

新着記事

生成AIとAgentic AI（エージェント型AI）がもたらす業務変革とEmbedded HR

　本連載では、ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会「人的資本経営の導入と実践ワーキンググループ」が開催するイベント「人的資本経営 Executive Deep Dive」の模様をお届けします。2025年12月17日に開催された第8回イベントには、NRI IT Solution America, Inc. Branch Manager、ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会上席研究員の幸田敏宏氏が登壇。生成AIの次の波として注目されるAgentic AI（エージェント型AI）が、業務プロセスをどう変え、そして人事機能を「Embedded HR」へとどのように変えていくのか、シリコンバレーの空気を交えてディスカッションしました。なお、モデレーターは筆者（松岡佐知）が務めています。

経営の意思を“翻訳”して組織を動かす　楽天とコカ･コーラボトラーズジャパンが共鳴した組織変革の要諦

　多くの企業が直面する「経営の方針が現場に伝わらない」「現場が自律的に動かない」という課題。楽天グループとコカ･コーラボトラーズジャパンという全く異なるカルチャーを持つ2社は、どのようなアプローチで組織変革を推進しているのだろうか。2月に開催されたイベント「ミキワメユニバーシティプレミアムサミット in Kyoto, 2026」では、楽天グループ株式会社の小林正忠氏と、コカ･コーラボトラーズジャパン株式会社の東由紀氏が登壇。組織変革におけるトップダウンのコミットメントと現場の自律性を引き出す仕組みについて、熱い議論が展開された。