持続可能なチームに不可欠のウェルビーイング、マネージャーの「元気ですか？」の一言が切り口に

深刻化する人手不足の解決策の1つとして、人的資本経営が浸透してきました。これは会社が社員を消費の対象である「資源」として扱うのはなく、投資すべき「資本」として捉える考え方です。では、「人に投資する」というとき、最初の基盤になるものは何か。『持続可能なチームのつくり方』（翔泳社）の著者で、労働衛生コンサルタントの大神あゆみ氏は、第一に社員のウェルビーイング（幸福）だといいます。そして、休職や離職の少ない持続可能なチームには、心と体が健康で気持ちよく働ける環境、すなわちウェルビーイングな状態が不可欠だと本書では書かれています。今回は本書から、ウェルビーイングを意識したマネジメントを行うために、リーダーやマネージャーが最初にどんなことを意識し、何をすればよいのかを解説します。

実はみんな聞きたかった　人的資本開示で押さえておきたい一問一答

　2023年3月期決算から上場企業などを対象に人的資本の情報開示が義務化され、人的資本情報の開示が日本でも急速に進んでいます。一方で、どういう観点で開示する人的資本情報を決めればよいのか、開示する際にどういう点に注意するとよいのかなどは、各企業に委ねられている部分が多く、あまり知られていません。そこで本記事では、私どもSmartHRに寄せられたお問い合わせをもとに、「人的資本開示を行う際に知っておきたいポイント」について、一問一答形式で解説します。

eNPSスコアは驚きのプラス65というログラスのCEOが人的資本経営で重視していること

　人的資本経営は、人材の可能性に改めて目を向け、人材が活躍できる環境をつくることを土台とする。土台が築けているかどうかはエンゲージメントなどに現れるが、その土台をどうすれば築けるのだろう。本稿では、自社のことを知人などに勧めたいかどうかを従業員に尋ねるエンゲージメント調査eNPSにおいて、平均より圧倒的に高いプラス65というスコアを出している株式会社ログラスのCEO 布川友也氏に、人的資本経営に向けた取り組みを聞いた。聞き手は、株式会社BNGパートナーズ 執行役員の岡本勇一氏だ。

あなたの会社も毎年行う「ストレスチェック」のデータで人的資本経営と情報開示は始められる

　世界的なESG投資への関心が高まり、日本でも2023年3月期から有価証券報告書への人的資本に関する情報の記載が義務化されることになった。まさに“人的資本経営元年”ともいえる今年度、どこから手を付けてよいものか、迷う企業も少なくない。そこで使えるツールの一つが、多くの企業が毎年実施している「ストレスチェック」だ。本稿では、ストレスチェックが人的資本経営と人的資本の情報開示でどう活用できるのかについて、株式会社HRデータラボ 代表取締役の三宅朝広氏より知見をいただく。

上場企業2300社以上の開示情報をグラフで把握できる「人的資本データnavi β版」を発表—カオナビ

人的資本経営を推進するCHRO支援プログラム「HR for Growth」を提供開始—イグニション・ポイント

「人的資本経営フレームワーク（田中弦モデル）」を無償提供、人的資本経営の思考・整理を促す—Unipos

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