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HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

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2024年2月1日(木)12:00~17:40

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人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。

人事労務管理システム<br>主要製品スペック一覧 2023

人事労務管理システム
主要製品スペック一覧 2023

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タレントマネジメントシステム<br>主要製品スペック一覧 2023

タレントマネジメントシステム
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採用管理システム<br>主要製品スペック一覧 2023

採用管理システム
主要製品スペック一覧 2023

日本は「ジョブ型」を間違えている/リファラルを推進できない社内は赤信号

-[Vol.034]-------------------------------------------------------
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皆さま、こんにちは。HRzine編集長の市古です。
今回の人気記事ランキングNo.1は、次の記事でした。

●1位 日本は「ジョブ型」を間違えている 欧米の実情から捉え直す


 今回、ダントツの人気No.1になったのは、日立製作所が全社員を対象に導入を
行うことが報道され、再び話題になった「ジョブ型雇用」に関する講演をまとめた
本記事です。

 講演は、昨年『人事の組み立て』(日経BP刊)でヒットを飛ばした海老原嗣生氏
によるもの。ジョブ型雇用を導入する日本企業が増える中、そもそもジョブ型雇用
に対する理解の多くが誤っていることを、欧米で運用されている同制度の例を挙げ
て説いています。

 ジョブ型雇用とは、ジョブディスクリプションを作成し、各職務の内容や範囲を
規定することが本質ではないと海老原氏。では、何が本質なのか。日本式ジョブ型
雇用は何が抜け落ちているのか。本記事でご確認ください!

[0]目次
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[1] 新着記事はこちら(12/20~1/17)
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◆採用枠の50%が理想のリファラル採用、推進できない社内は赤信号の理由
〈インタビュー《人材採用》| リファラル採用〉
 人材採用の手法が急速に多様化する中、企業は採用戦略において「リファラル
採用」をどう位置付け、どう設計・運用していくべきか。また、リファラル採用
で獲得した人材が社内にもたらす好影響とは? リファラル採用支援サービス
「MyRefer」を提供する株式会社MyReferの代表取締役社長で、リファラル採用
研究所 所長の鈴木貴史氏と、株式会社ビジネスリサーチラボ 代表取締役で採用学
研究所 所長の伊達洋駆氏に語り合ってもらった。


◆【ポイント③】留学生を獲得するための新卒採用専用HPの設置
〈留学生を初めて採用する人事担当者が押さえるべきポイント | 第3回〉
 前回は、留学生を初めて採用する人事担当者が押さえるべき【ポイント②】とし
て、留学生の新卒採用者の採用要件について解説しました。今回の【ポイント③】
では、「留学生の新卒採用専用HP」をどのように設置すればよいのかをテーマに、
参考となる企業の取り組みを解説します。


◆テレワークはどこまで広まっているか・マネジメントのポイントは何か
〈今どきの人事課題クリニック | #8〉
 こんにちは。株式会社ニットの小澤美佳です。私が働いている株式会社ニットは
「未来を自分で選択できる社会をつくる」をビジョンに掲げ、創業時からフルリ
モートを前提としたマネジメントを実施し、現在400名のリモートワーカーが在籍
しています。今回は、リモートワーク(テレワーク)が企業にとって有用である
理由や、世の中の普及状況、マネジメントのポイントについてお伝えします。


◆日本は「ジョブ型」を間違えている 欧米の実情から捉え直す
〈HRzine Day 2021 Summer セッションレポート | #4〉
 「今ある人事課題はジョブ型にすれば解決するのか――?」『人事の組み立て』
(日経BP刊)など多数の著書を執筆し、30年来、雇用ジャーナリストとして活躍す
る海老原嗣生氏は、そもそも「ジョブ型」とは、日本でしか使われていない言葉だ
と指摘する。これからの日本の雇用はどこへ向かうべきなのか。HRzine Day 2021
Summerでは「間違いだらけの『日本式』ジョブ型雇用」と題し、海老原氏が講演
した。


◆試用期間中の解雇は性急であり、是認できないと判断(東京地裁 平成21年1月30
日)
〈人事労務事件簿 | #16〉
 多くの企業では、社員を迎え入れるときに「試用期間」を設けています。この期
間の働きや行動によって、このまま正式に社員として雇用するかを判断するわけで
すが、雇用しない(解雇する)場合には当然、妥当な理由が必要になります。
今回紹介するのは、まさに試用期間中に解雇通告を受けた社員が、解雇に妥当性
がなく無効であることを主張して会社と争ったケースです。果たして、裁判所は試
用期間について、どのような考え方・線引きを示したのでしょうか。


◆フリーランス活用で押さえておきたい一問一答《後編》~業務開始から活躍・定
着まで
〈特別寄稿《人材活用》| フリーランス〉
 前回の前編では、フリーランス人材や、フリーランスを活用する企業が増加して
いる背景に加え、フリーランスに任せる業務の決め方や、募集の方法、契約にあた
っての最低限のポイントなどを紹介しました。今回は、実際にフリーランスが業務
を開始してから、スムーズに立ち上がってもらい、活躍・定着してもらうために人
事ができることを解説します。


◆フリーランス活用で押さえておきたい一問一答《前編》~基礎知識から契約のポ
イントまで
〈特別寄稿《人材活用》| フリーランス〉
 フリーランスや副業人材の活用が日本でも急速に進んでいます。一方で、フリー
ランス人材の見つけ方や、マネジメントの方法、注意点はあまり知られていないよ
うです。そこで本記事では、「フリーランス人材を活用する際に人事が知っておき
たいポイント」について、前後編の2回に分けて解説します。今回は前編として
フリーランス活用にあたって押さえておきたい基礎知識と、契約までのポイントを
解説します。


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[2] 人気記事ランキング(1/1~1/14)
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●1位 日本は「ジョブ型」を間違えている 欧米の実情から捉え直す


●2位 採用枠の50%が理想のリファラル採用、推進できない社内は赤信号の理由


●3位 【ポイント③】留学生を獲得するための新卒採用専用HPの設置


●4位 テレワークはどこまで広まっているか・マネジメントのポイントは何か


●5位 人事労務管理システム 主要製品スペック一覧 2021―機能・特徴を比較検討
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