月刊総務は、『月刊総務』読者、『月刊総務オンライン』メルマガ登録者などを対象に、オフィスに関する調査を実施した。本調査は、Webアンケート形式にて8月11日～8月18日の期間で実施。303名から回答を得た。
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新型コロナウイルスによるオフィスの見直しについて尋ねたところ、「見直しをした」「見直しを検討している」が合わせて66.6％と、約7割がオフィスの見直しを実施または検討していることが分かった。
また、見直しの内容は、実施済み・検討中ともに「占有面積の縮小」が1位。その他には、レイアウトの変更に関する回答が多く見られた。
オフィスの見直しをした企業、および見直しを検討している企業に見直し理由（自由回答）を尋ねたところ「新型コロナウイルス感染予防」「テレワークの定着」「コスト削減」などの理由が複数挙がった。
さらに、オフィスで働くことのメリットについては「仕事環境が整っている」が76.6％で最多。オフィスがあることによって会社への帰属意識を感じることができるという意見が複数あった。
テレワークで働くことのメリットについて尋ねたところ、「通勤時間がかからない」が91.4％で1位。続いて「自分のペースで仕事ができる」が64.4％、「集中しやすい」が57.4％と、生産性に関する回答が上位に入った。
オフィスとテレワークのどちらが生産性高く働けると思うか尋ねたところ、オフィスと回答した人が66.7％、テレワークと回答した人が33.3％という結果になった。
これからの働き方の動向については「オフィスとテレワークの融合」が71.3％という結果になった。ここまでの設問でテレワークのメリットも多く挙げられているものの、「テレワークメインで働く」は3.3％で、新しい働き方が模索される上でもオフィスが完全に不要になるという考えは少ないことが分かった。
これからのオフィスの役割はなんだと思うか尋ねたところ「社内コミュニケーションの場」が80.5％、「チームで作業をする場」が76.2％と多くの回答を集めた。
月刊総務ではこの調査の結果について、「テレワークについて概ね好意的な意見が多く挙げられており、これからの時代もテレワークは推進され続けることが予想される。しかし、オフィスが全く不要になるわけではなく、新たな役割に応じてオフィスのあるべき姿も時代によって変わっていくと考えられる」と述べている。
