リクルートスタッフィングは、テレワークを導入している企業における経営者、管理職、人事・労務担当者（20～60代男女）と、テレワークで就業している従業員（20～50代男女）、それぞれ621人を対象に、2020年12月14日～17日の期間で「企業・従業員におけるテレワークの実態調査」を実施した。
テレワークを前提に、自社の遠隔地に居住している人材の採用実施・検討状況を企業側に聞いたところ、「新型コロナウイルス感染症流行前から行っている（28.3％）」に加えて、「新型コロナウイルス感染症流行後から行っている（14.5％）」と、コロナ後では、広いエリアから人材調達を実施する企業が増えている。さらに、「現在は行っていないが今後は行いたい（16.1％）」を合わせると、現状6割近くがテレワークを前提とした、遠隔地の人材調達に積極的であることが分かった。
テレワークを前提とした場合、勤務エリアにおける意識変化の有無を従業員に聞いたところ、「変化あり」と回答した人は40.3％。また、そのうち、テレワークを前提とした際、通勤に片道2時間以上かかる会社が転職先の「対象になる」と回答した人は53.2％となった。テレワークの導入により、通勤可能エリアへの意識に変化があることが分かる。
テレワークを前提としたとき、通勤時間2時間以上の会社が転職先候補の「対象になる」と回答した従業員に、その際のメリットを聞いたところ、回答数が多かったものから順に「居住地の選択肢が増える（43.0％）」「時間を効率的に使える（36.4％）」「職場の選択肢が増える（35.0％）」「職種の選択肢が増える（27.6％）」「勤務形態の選択肢が増える（24.3％）」「業務内容の選択肢が増える（21.5％）」など、居住地や職場、職種などの選択肢が増えることがメリットとして挙がった。
テレワークを前提に、遠隔地の人材調達を実施している、または今後実施したい企業に対し、その理由を聞いたところ、最も多い回答が「スキルの高い、即戦力になる人材を受け入れたい（54.4％）」となり、企業側がスキルの高い人材を求め、より柔軟に人材調達を行うという意識変化が見られた。
