学情は、「社員のスキルアップ」「生産性向上」に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施し、結果を発表した。調査期間は2021年4月19日～4月23日で、有効回答数は357件。
社員のスキルアップについて、取り組みを「実施している」と回答した企業は95.0％に上った。「人生100年時代」を見据えたキャリア形成支援や成果主義の人事制度導入、生産性の向上のための能力開発への関心が高まる中、社員のスキルアップに大半の企業が取り組んでいることが分かった。
社員のスキルアップのために実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多となった。次いで、「資格取得支援」70.5％、「社外研修の活用」59.9％と続いた。また、コロナ禍での在宅勤務急増を受け、「オンラインも活用して、社内研修を実施している」「在宅勤務の際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることを認めている」などの声が寄せられた。「資格取得支援」については、「資格取得手当を支給している」「資格取得の支援のため、試験の受験料やテキスト代を補助している」とする声が挙がった。
生産性向上のために取り組んでいることは、「社員のスキルアップ支援」が57.4％で最多だった。次いで、「会議の実施方法の工夫」50.4％、「コミュニケーションツールの導入」42.0％と続いた。「会議は1時間以内と決め、報告のみの会議はTeamsなどのチャットでのコミュニケーションに置き換えている」「Web商談のスキル習得や、オンラインツールの活用を支援している」「稟議や社内申請などの電子化を進めている」「タブレットを支給し、Web会議ができる環境を整備した」「社有携帯を貸与し、社内SNSやチェットツールでコミュニケーションを取れるようにしている」などの声が挙がっており、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスを通して、生産性向上を図る企業が多いことが分かった。
