「情報発信への意識」を抜本的に変えて採用難を突破しよう！noteで応募数・内定承諾率が向上した3社事例

「始める・続ける・続ける」仕組みがある「note pro」

　情報発信が重視される時代とはいえ、採用広報に取り組みたい企業の多くが、「ノウハウがなく始め方が分からない」「日々の業務に追われて続けられない」「発信しても情報が届かない」といった課題に直面している。こうした中、近年注目されているのが情報発信の基盤としての「プラットフォーム」の活用だ。

　「企業が自社で発信メディアを構築しても、なかなか見てもらえないのが実情です。検索に引っかからなければ情報は埋もれてしまう。だからこそ、継続的な発信と、求職者にきちんと情報を届ける仕組みの両方が必要なのです」（徳力氏）

　こうした課題に対し、多くの企業が活用しているのが、MAU（月間アクティブユーザー）約7000万を誇る^[1]メディアプラットフォーム『note』だ。法人アカウントは5万件を超え^[2]、採用広報にも広く使われている。なかでも有料プランの『note pro』は、「始める」「続ける」「届ける」の3つを支援する機能がそろっており、採用広報の入り口として注目されている。

　導入初期には、専門チームがコンセプト設計や運用ルールに関する、蓄積されたノウハウを契約者限定コンテンツや専門チームが提供・支援。記事作成では、独自のAI機能や有料オプションの執筆プラン（プロによる執筆代行メニュー）によって工数を削減できる。また、求人情報を採用管理システムと連携して一覧表示できるほか、記事内に求人情報を埋め込むことも可能だ。加えて、記事をテーマ別に整理し、簡易的な採用サイトのように見せる機能も備える。

　また、自社でメディアを立ち上げても情報が届きにくいという課題に対し、noteはWebアクセス数国内トップクラスのプラットフォームであるため、閲覧される機会も多い。徳力氏は、「note proを使うと、無料版よりも2倍読まれやすい仕組みになっている」^[2]と説明する。

　現在では、大手企業からスタートアップ、自治体まで幅広い組織が採用広報に活用しており、求職者との接点づくりを強化しているという。

SNS上にいない企業は「存在しない」も同然

　最後に、徳力氏は採用ブランディングについて次のように語った。

　「情報発信の量と種類、頻度を増やし、オンライン上に多くの情報を出しておくことが重要です。今は働き方も求める情報も人によって異なる時代。だからこそ、多様な情報が必要なんです」（徳力氏）

　しかし、実際には「SNSは炎上が怖いから」と発信を避ける企業も少なくない。その結果、採用活動においてネット上に企業の公式な情報がほとんど存在しないという不利な状況が生まれてしまう。

　「求職者はいま、SNS上で日常的に会話をしています。企業だけがその場にいなければ存在していないのと同じ。求職者と接点を持てないだけでなく、非公式な情報に左右されるリスクもある。企業側からも積極的に会話を露出するという意識で情報発信に取り組むことが大切ですね」（徳力氏）

　採用活動におけるネット上の情報発信は、あるとよいものではなく、いまや「なくてはならないもの」へと変化している。継続的な発信によって企業と求職者の接点を生み出すことが、採用力を支える土台となることは間違いないだろう。