ProFutureは新サービスとして、社員向けのアンケートを自由に設定・実施できる無料の人事調査クラウド「SurveyHR」の提供を9月9日より開始した。また、SurveyHRを利用して、組織学会とHR総研の共同調査「組織調査2020」を2020年9月14日より実施することも併せて発表した。
自社の人事施策を検討するには、①自社の取り組みや状態について、他社と比較することで自社のポジショニングを確認すること、②絶えず変化する自社の社員の意識を把握すること、が大切となる。社員の意識を部門別、時系列にその変化を観察することで、改善の必要な部分を特定するとともに、実施した施策の有効性を検証していくPDCAを回すことが求められる。HR総研のSurveyHRは、この2つの機能を無料で提供する。
主なサービス内容は次のとおり。
- ① HR総研主催の合同調査（人事部向け、社員向け）への参加、他社と自社のデータ比較
- 合同アンケート調査に参加することで、管理画面より回答結果（グラフ）の他社との比較を閲覧できる。また、回答データのCSVダウンロードも可能で、より詳細なデータ分析もできる。なお、社員向け調査は個人を特定しない無記名調査となる。
- ②自社の社員向けアンケート調査を、自由に作成・実施
- 管理画面より、自社社員向けのWebアンケートを自由に作成・実施できる。「社員満足度調査」「人事施策満足度調査」「エンゲージメント調査」「福利厚生満足度調査」「企業理念浸透度調査」「教育制度満足度調査」「テレワーク満足度調査」「経営陣評価調査」など、利用方法はさまざま。回答データは、回答締め切り後すぐに、管理画面より閲覧可能。また、回答データのCSVダウンロードも可能で、より詳細なデータ分析もできる。無料集計ツール「SurveyHR Cross」（2020年10月末にリリース予定）を利用することで、部門別・年代別など、より詳細なクロス集計が可能となる。
また、2020年9月14日～10月30日に、同サービスを利用した組織学会とHR総研の共同調査「組織調査2020」を実施する（人事部門向けアンケート調査期間は9月14日～10月14日）。
組織調査2020は、組織学会有志32人とHR総研が企画し、日本企業の経営の今、そして人々の働き方の今を総合的に検証するべく、数千人規模のサンプルを集め、学問的見地から、これからの組織の在り方、方向性を示そうというもの。コロナが企業経営と人々の働き方との大きな変化を余儀なくしている今、人々は実態としてどのように働いているのか。テレワーク等を含めた働き方の変化の中で、どのようなマネジメントを行っているのか。そこで成否を分ける要因は何なのかについて調査・分析を行うという。
調査は選択式設問中心のWebアンケートで、各社社名、個人情報など、回答者・企業が特定されるような情報は一切公表されない。調査に協力した企業には、集計結果のサマリーなどが実施3か月後を目途にフィードバックされる。また、調査実施1か月後を目途に全体集計の速報レポートが送られる。
