マイナビは、「マイナビ2022年卒 企業新卒採用予定調査」を発表した。同調査は、企業の新卒採用に対する意識や採用活動全体の動向を把握することを目的に、2001年(2002年卒)以来、毎年実施している。調査期間は2021年年2月1日~2月20日で、有効回答数は2142社(内訳:上場462社、非上場1680社/製造850社、非製造1292社)。
22年卒の採用スケジュールを聞いたところ、「エントリー受付」「個別企業セミナー」「ES(エントリーシート)結果通知」「面接」を3月に開始する割合が最も多く、「内々定出し」は4月開始が最多となった。緊急事態宣言を受けて採用活動が中断した2021年卒の実績と比較すると、2022年卒の3月から5月に「内々定出し」を開始する割合は前年を上回り、6月は前年を下回っている。2022年卒はWebなどを活用することにより、コロナ禍であっても予定どおり採用活動を実施できる見込みで、前年に比べ進捗が早くなると考えられる。
新卒採用予定数は、「前年並み」が大学(文系)で57.0%、大学(理系)で59.1%、大学院(理系)で48.3%と、いずれの属性でも最多となった。新卒採用を実施する理由としては、「組織の存続と強化(活性化)」が70.0%、「年齢など人員構成の適正化」が59.4%で回答割合が高い結果となった。どの属性でも採用予定数を「増やす」という割合は前年比で減少しているものの、現時点の経営状況よりも、数年先の将来を見越した上で新卒採用を実施する必要性を感じているようだ。
また、「質・量の優先度」について聞いたところ、大学(文系)、大学(理系)、大学院(理系)の全ての属性で約9割が「質を優先」としており(「徹底して質」+「量よりは質」の合計)、「質」にこだわる傾向が高まっていることが分かる。また、新卒採用における「質」とは何か具体的に聞いたところ、「カルチャーフィット(価値観のマッチング、自社に対する熱意など)」や「人柄(対人スキル、素直さや誠実さなど)」を重視する傾向が見られた。
新卒採用における「ジョブ型雇用」の導入について聞いたところ、賛成か反対かという問いについては「どちらともいえない」という回答が59.7%で最多となった。ジョブ型雇用の導入に関する検討状況については「導入を検討したことがない(議題としてあがったことがない)」という回答が64.5%で、まだ議論が深まっていない企業が多数派であるようだ。しかしながら、導入するか検討している割合は13.0%で1割を超えており、現在も一部の企業では「ジョブ型雇用」の導入が議論されていることが分かる。