リクルートは、企業の人事担当者3007人を対象に、人的資本経営に関するアンケート調査を実施。人的資本経営を実践する上での課題や、従業員のスキル・能力の把握状況などを報告した。
調査の概要と結果は以下のとおり。
- 調査名：人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査（2021）
- 調査目的：人的資本経営や人材マネジメントなどに関する実態を明らかにする
- 調査方法：インターネット調査
- 調査対象：全国の人事業務関与者（担当業務2年以上）
- 調査期間：2021年10月29日〜11月12日
- 調査回答数：3007人
- 回答属性：下表参照
人的資本経営を実践していく上での課題
「従業員のスキル・能力の情報把握とデータ化」が最上位
企業の人事担当者に「人的資本経営を実践していく上での課題」を確認したところ、課題のトップは「従業員のスキル・能力の情報把握とデータ化」（54.5％）。次に選択率が高かったのは「従業員の学び直し・スキルのアップデートへの投資」（39.3%）であった。人的資本へ投資する以前に、そもそも自社の人的資本の状況把握やデータ化ができていないという実態が明らかになったと述べている。
人材を把握し、配置し、育成し、評価し、処遇するという人材マネジメントのプロセスの中で、「従業員のスキル・能力の情報把握とデータ化」は最初の段階である「把握」に該当する。一人ひとりの従業員がどのようなスキル・能力や経験を持っていて、どのような人が社内のどこにいるのか把握できていないと、その後のプロセスもうまく機能しないという。
個々のスキルや経験が不明確であれば、目指す状態に対しての具体的なスキルギャップが分からず、適切な学習機会の提供ができない。よって、人的資本の価値向上を目指すに当たり、前提である人的資本の把握ができていないことは大きな課題であるとしている。
同調査では、さらに「従業員のスキルや経験の把握状況」「どのようにしてスキルや経験の情報把握を進めるべきか」について結果が公開されている。詳細は、同社が発行したPDFで確認できる。
