ツナグ・ソリューションズは、同社がサービスを提供する一部大手企業ほかを対象に「新型コロナウイルス影響「採用活動」実態調査」を実施した。この調査では、新型コロナウイルスの影響を受けて、企業の採用活動に生じた変化や、緊急事態宣言発令前後での採用活動や関心のあるテーマ・課題の変化の有無、また各調査について前回調査時（6月）からの変化についてとりまとめた。
調査結果のトピックは次のとおり。
- 約4割の企業は、引き続き採用活動の再開時期が未定（6月比で12ポイント減少）
- 緊急事態宣言発令後、約4割強の企業が採用予定数を減少
- 緊急事態宣言発令以降、Web面接を導入した企業が最多
- 費用・効果に対する不安がHRテック導入時の大きな課題になっている
- 緊急事態宣言発令以降、採用経費削減・応募者対応工数に引き続き課題
同社は今回の調査結果を受けて、次のように述べている。
「今回の調査から、企業の採用コストに対する慎重な姿勢が見てとれた。対面での面接が困難となった環境下で、必要に迫られWeb面接を導入した企業は多く見られた。一方、店舗運営の効率化やパフォーマンス向上などに影響するような、他のHRテクノロジーに対する投資については判断を控えているようだ。新型コロナウイルス感染拡大状況や求職者動向といった外部環境と、自社の経営状況における見通しやHRテクノロジー導入時の費用対効果などの内部要因を総合的に検討しなければいけない状況にある」
なお、同調査の詳細な結果は、同社のWebサイトで配布している。
