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「中途採用実態調査(2021年)」を発表。中途採用を今後積極的に行う企業は前年の約2倍―マイナビ

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 マイナビは、2021年1~7月に中途採用を行った企業の人事担当者を対象に「中途採用実態調査(2021年)」を実施し、その結果を発表した。調査期間は、2021年7月9日〜14日で有効回答数は1600件。

 調査結果は以下のとおり。

 企業の中途採用意向は、「今後は積極的になる」が46.1%で2020年(23.3%)から22.8ポイント増加、「消極的になる」が9.9%で2020年(34.0%)から24.1ポイント減少。今後、企業は中途採用活動に積極的になることが分かった。

 業種別にみると、『IT・通信・インターネット』の「今後は積極的になる」割合が54.5%と最も高く、次いで『不動産・建設・設備・住宅関連』で50.6%だった。

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 社員の過不足感は「不足している」と感じている企業が38.9%。「余剰を感じている」の28.6%と比較すると、全体的に不足感が見られる。

 役職別にみると、『役職についていない人材』が「不足している」企業が40.0%、「余剰を感じる」企業が25.4%だった。一方で、『課長クラス』『部長クラス以上』では余剰感と不足感が同等か、余剰感のほうが強い結果だった。

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 副業・兼業の導入率について『副業・兼業の制度がある』と回答した割合は61.3%だった。2020年の49.6%[1]より11.7ポイント上昇している。

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 副業・兼業の導入理由を1つだけ挙げてもらったところ、「従業員エンゲージメントを高めるため」が16.4%と最も高かった。複数回答で答えてもらった場合、「従業員エンゲージメントを高めるため」は36.7%で2位だったが、前年比15.9ポイント増と大きく増加した。一方で、1位の「社員の収入を補填するため」は37.9%を占めたが、前年比5.5ポイント減で減少傾向にあることが分かる。副業・兼業の導入理由は「収入の補填」から「従業員エンゲージメント向上」に変化しつつあるようだ。

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 2020年7月~2021年6月までの1年間で「子供が生まれた男性従業員」のうち、育休を取得した従業員の割合を聞いたところ、「1人も取得できなかった」が21.8%、「全員が取得した」は1.5%だった。従業員規模別にみると、従業員規模の大きな企業ほど、男性育休の取得割合が高かった。また、人手不足感を感じている企業は、男性育休の取得率が低い傾向にあった。

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 自社の男性育休の取得率理由を自由回答で聞いたところ、キーワードとして頻出したのは「人手不足感」「上司の理解」だった。育休取得割合が高い企業は、「全社的に取得が推奨されている」「上司の理解がある」といった回答が多かったのに対し、取得率が低かった企業は「人手が足りない」「育休を申請できるような雰囲気ではない」が理由として多く挙げられていた。男性育休取得率向上のためには、「人手不足感の解消」と「全社をあげた育休取得のサポート」が求められるようだ。

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[1]: 2020年の49.6%は、『副業・兼業が認められている』と聞いて「認められている」と回答した割合。

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HRzine編集部(エイチアールジンヘンシュウブ)

労務管理から戦略人事、日常業務からキャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースを提供しています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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