マイナビは、2021年1～7月に中途採用を行った企業の人事担当者を対象に「中途採用実態調査（2021年）」を実施し、その結果を発表した。調査期間は、2021年7月9日〜14日で有効回答数は1600件。
調査結果は以下のとおり。
企業の中途採用意向は、「今後は積極的になる」が46.1％で2020年（23.3％）から22.8ポイント増加、「消極的になる」が9.9％で2020年（34.0％）から24.1ポイント減少。今後、企業は中途採用活動に積極的になることが分かった。
業種別にみると、『IT・通信・インターネット』の「今後は積極的になる」割合が54.5％と最も高く、次いで『不動産・建設・設備・住宅関連』で50.6％だった。
社員の過不足感は「不足している」と感じている企業が38.9％。「余剰を感じている」の28.6％と比較すると、全体的に不足感が見られる。
役職別にみると、『役職についていない人材』が「不足している」企業が40.0％、「余剰を感じる」企業が25.4％だった。一方で、『課長クラス』『部長クラス以上』では余剰感と不足感が同等か、余剰感のほうが強い結果だった。
副業・兼業の導入率について『副業・兼業の制度がある』と回答した割合は61.3％だった。2020年の49.6％[1]より11.7ポイント上昇している。
副業・兼業の導入理由を1つだけ挙げてもらったところ、「従業員エンゲージメントを高めるため」が16.4％と最も高かった。複数回答で答えてもらった場合、「従業員エンゲージメントを高めるため」は36.7％で2位だったが、前年比15.9ポイント増と大きく増加した。一方で、1位の「社員の収入を補填するため」は37.9％を占めたが、前年比5.5ポイント減で減少傾向にあることが分かる。副業・兼業の導入理由は「収入の補填」から「従業員エンゲージメント向上」に変化しつつあるようだ。
2020年7月～2021年6月までの1年間で「子供が生まれた男性従業員」のうち、育休を取得した従業員の割合を聞いたところ、「1人も取得できなかった」が21.8％、「全員が取得した」は1.5％だった。従業員規模別にみると、従業員規模の大きな企業ほど、男性育休の取得割合が高かった。また、人手不足感を感じている企業は、男性育休の取得率が低い傾向にあった。
自社の男性育休の取得率理由を自由回答で聞いたところ、キーワードとして頻出したのは「人手不足感」「上司の理解」だった。育休取得割合が高い企業は、「全社的に取得が推奨されている」「上司の理解がある」といった回答が多かったのに対し、取得率が低かった企業は「人手が足りない」「育休を申請できるような雰囲気ではない」が理由として多く挙げられていた。男性育休取得率向上のためには、「人手不足感の解消」と「全社をあげた育休取得のサポート」が求められるようだ。
注
[1]: 2020年の49.6％は、『副業・兼業が認められている』と聞いて「認められている」と回答した割合。
