『日本企業の経営課題2021』研修・人材育成において重視しているテーマについて調査―日本能率協会

　日本能率協会は、企業が抱える経営課題を明らかにし、これからの経営指針となるテーマや施策の方向性を探ることを目的として、1979年から企業経営者を対象に「当面する企業経営課題に関する調査」を実施している。2021年は7月20日～8月20日に実施し、517社からの回答を得た。

　今回は同調査の中から、研修・人材育成において重視しているテーマについての調査結果を発表した。調査結果は以下のとおり。

　同調査では、18項目の研修・人材育成テーマを挙げて、それぞれについての重視度を尋ねた。結果、「重視している」との比率（「非常に」～「やや」の合計）が高い順に、第1位：「中堅社員の業務遂行能力の向上」（87.8％）、第2位：「新入・若手社員の業務遂行能力の向上」（86.3％）、第3位：「課長層のマネジメント力の向上」（85.9％）となり、いわゆる階層別研修がトップ3を占めた。そのほか、「部長層のマネジメント力の向上」の比率も8割を超えている。

　経営全般の課題^[1]において、2021年は「人材の強化」の比率が上昇するという結果が見られていたが、組織の中核をなす若手・中堅社員～課長層を対象とした人材育成が重視されていることがうかがえる。

　また、「ハラスメント研修」を重視している比率が80.2％と高めになっている。2020年6月施行された法改正によって義務化されたことが、如実に表れているといえるだろう。「コンプライアンス研修」も81.4％となっており、法令順守に関わる研修が重視されていることが分かる。

　研修・人材育成テーマの重視度に関する設問への回答結果について、「非常に重視している」＝6点、「重視している」＝5点、「やや重視している」＝4点、「あまり重視していない」＝3点、「重視していない」＝2点、「まったく重視していない」＝1点として、従業員規模ごとの平均点を算出し、比較をしたところ、全般的に大企業のほうが、重視度が高くなっている結果が見られた。

　全体でも重視度が高かった新入・若手社員から中堅社員、部課長層を対象とした階層別研修については、大企業だけではなく、中堅・中小企業でも、重視する比率が高めになっていることが分かる。

　特に、大企業と中小企業の重視度の差異に着目すると、「女性リーダーの育成」「ダイバーシティの理解」について、乖離が大きくなっている。大企業においては、女性登用比率や活躍推進に向けた取り組みについての情報開示が求められるなど、女性リーダーの育成やダイバーシティの促進が課題となっていることがうかがえる。

　なお、同調査の結果について、日本能率協会 KAIKA研究所 所長 近田高志氏は次のようにコメントしている。

　「全体としては、新入・若手社員～中堅社員～部課長層を対象とした、いわゆる階層別研修の重視度が高くなっていることが分かった。経営全般の課題において、2021年は『人材の強化』の比率が上昇するという結果が見られ、また、組織・人事領域の課題では、『管理職層（ミドル）のマネジメント能力向上』が第1位の課題となっていた。今回の研修・人材育成テーマにおける重視度の結果には、こうした経営課題認識が表れているといえるだろう。ジョブ型雇用が議論されているが、組織の中核を担う社員の業務遂行力やマネジメント力の向上が、引き続き重要視されているということも興味深い結果だ。

　また、『若手社員を対象としたキャリア研修』を重視する比率も高めになっていることに着目したい。『中高年齢層を対象としたキャリア研修』よりも高く、早い段階からキャリア意識を醸成するとともに、自らの成長を意識づけることで、定着を図りたいという狙いがあると考えられる。

　従業員規模別の比較として、大企業において、『女性リーダーの育成』や『ダイバーシティの理解』の比率が中堅・中小企業よりも高めになっているという結果も見られた。多くの大企業において、女性管理職比率など、女性活躍促進に関する情報開示がされているが、ESG投資が広がるなか、さらなる強化が求められているという背景があると思われる。加えて、LGBTQや障がいのある人々と共生する社会に向けた取り組みも求められており、ダイバーシティの促進に向けた研修が、一層、重要となってくるだろう。そうした、多様性が活かされる職場をつくることによって、新たな発想が広がり、イノベーションの実現に結び付くことが、大いに期待される」（近田氏）