Hajimariは、全国に複数拠点を有し、従業員のスキルマップを作成している企業（従業員数500名以上）の人材育成責任者・担当者を対象に、スキルマップ作成に関する実態調査を実施した。
スキルマップ作成理由、「組織の拡大や変化に伴い、スキルの可視化が急務と感じたため」
スキルマップの作成に取り組んだ理由を質問したところ、「組織の拡大や変化に伴い、スキルの可視化が急務と感じたため」が54.1％で最多となり、次いで「人的資本経営に向け、経営層にデータ駆動の意思決定を支援するため」が53.2％、「人事評価制度の一環として、より具体的かつ公平な評価基準を作成するため」が46.8％と続いた。
スキルマップの作成方法、半数以上が「外部の支援を受けて作成」
勤め先では、スキルマップをどのように作成したか聞いたところ、「一部外部の支援を受けて作成した」が50.5％で最も多く、「すべて自社で作成した」が45.9％と続いた。
3割が、スキルマップ作成において「スキル項目の洗い出しと定義付け」を課題視
スキルマップの作成フェーズにおいて、特にどのプロセスに課題を感じたか質問したところ、「スキル項目の洗い出しと定義付け」が30.7％で最多となり、次いで「スキルマップ作成の目的・範囲の明確化」が26.1％、「評価基準・レベルの設定」が24.3％と続いた。
9割以上が、スキルマップを人材育成に「活かせている」と実感
スキルマップを作成した後、それを人材育成に活かせていると感じているか聞くと、「非常にそう感じる」が34.2％、「ややそう感じる」が59.5％となった。一方、スキルマップを活かせていない方からは「スキルマップを活用する場面（面談など）が明確でない」や「適切な研修や育成施策にどうつなげるか判断が難しい」といった課題が挙げられた。
スキル項目や評価基準の見直し頻度、「半年ごと」が4割以上
スキルマップ作成後、どの程度の頻度でスキル項目や評価基準を見直ししているか質問すると、「半年ごとに見直している」が41.5％で最も多く、次いで「毎年見直している」が30.6％と続いた。
スキルマップの運用や人材育成に関する課題、「評価基準を見直し、現場でも運用しやすくしている」が最多
スキルマップの運用や人材育成に関する課題に対して、どのような改善に取り組んでいるか質問したところ、「評価基準を見直し、現場でも運用しやすくしている」が62.2％で最多となり、次いで「ツールの導入によって、管理や更新の工数を削減している」が46.8％、「評価者向けの説明会やガイドラインを整備した」が45.0％と続いた。
スキルマップ作成後、約6割が「各従業員が自分の強みや課題を理解し、自己成長の目標を立てやすくなった」と評価
スキルマップ作成後にどのようなポジティブな変化があったか質問すると、「各従業員が自分の強みや課題を理解し、自己成長の目標を立てやすくなった」が59.5％で最も多く、次いで「組織全体のスキルギャップを明確化できた」が46.8％、「マネジメント層が従業員のスキル開発に積極的に関与するようになった」が42.3％と続いた。
「人材育成など業務が向上したこと」や「目標設定に変化が起きた」などの声も
前問で「特にない」「分からない／答えられない」以外を回答した人に、そのほかにスキルマップ作成後のポジティブな変化があるか聞いたところ、「人材育成など業務が向上したこと」や「目標設定に変化が起きた」など声が寄せられた。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査名称：スキルマップ作成に関する実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2025年6月26日
- 有効回答：全国に複数拠点を有し、従業員のスキルマップを作成している企業（従業員数500名以上）の人材育成責任者・担当者111名
- 出典元：HR University
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