ProFutureの研究機関であるHR総研は、「社員のリスキリング」に関する調査を行った。
リスキリング施策の最多は「社内の研修」
社員のリスキリング推進のために実施している施策を聞いたところ、「社内での研修の実施」（74％）が最多。次いで、「社外の研修・スクールへの派遣」（55％）、「外部のe-learningプログラムの利用」（54％）が続いた。
成果が出ている企業は「スキルの可視化」の取り組みが2倍以上
リスキリングの取り組みにより「事業上の成果が出ている企業」と「事業上の成果が出ていない企業」に分けて結果を見ると、ほとんどの項目で成果が出ている企業のほうが高かった。とくに「社員の取得スキルの可視化」「副業・兼業の容認」は、成果が出ていない企業よりも2倍以上の差があることが分かる。
社員のリスキリングに関して寄せられたコメントは次のとおり。
- 組織のニーズと個人のニーズをどこまですり合わせられるかが課題（1001名以上／サービス）
- 世の中的には必要なアクションだと思うが、製造に特化した子会社では、あまり縁がない（1001名以上／メーカー）
- 従業員間で、まだリスキリングの重要性を認識できていないと感じる。全社的にリスキリングの箱のようなものはあっても、従業員にそれを活用しよう、成長しようという熱量が無いように思う（1001名以上／メーカー）
- 社員の自発性を喚起するのが重要と考えているが、必ずしもうまくいっていない。推進する立場として、未来志向で説明するのか、危機意識を利用するのか、決断しきれていない（1001名以上／商社・流通）
- 主体は本人であり、企業はサポートをしていく（301～1000名／メーカー）
- その必要性と意欲を喚起することが難しいと感じ、言葉だけが先行している印象がある（301～1000名／メーカー）
- 社員が自発的に取り組むもので、それを会社が支援するという形式ではないか（301～1000名／メーカー）
- 本当に難しさを感じている。社内の人事リソースが圧倒的に足りていないのが、リスキリング施策が進まない大きな要因。外部HR系会社から提案は受けるが、どれも正直ピンとこない。社内でどうすればフィットするものを選択できるか日々悩んでいる（301～1000名／商社・流通）
- 事業の方向性の明確化と、それに必要な人材の具体化が無いとリスキリングの方向が定まらないと考える（301～1000名／情報・通信）
- 会社からの要望もそうだが、本人の意志や意識が非常に重要（300名以下／マスコミ・コンサル）
- 事業体制上、新たに専門性が求められる職務が生まれないためリスキリングのニーズもない。リカレント教育や自己啓発であればニーズを感じる（300名以下／マスコミ・コンサル）
- 必要とは思うし、やったほうがよいとは思うが、時間やコストに対する効果が見えにくく、周囲の理解を得ることは容易ではない（300名以下／メーカー）
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
- 調査期間：2023年9月20日～27日
- 調査方法：Webアンケート
- 調査対象：企業の人事責任者・担当者
- 有効回答：246件
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