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HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

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HRzine Day 2026 Winter

2026年2月5日(木)@オンライン

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人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。

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特別寄稿《組織やチームの編成・運営》| AIを前提とした組織設計

AI戦略を絵に描いた餅で終わらせないための「要員計画」 投資の成果を測り、刈り取るその考え方・手法

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AI時代における要員計画に必要な3つのステップ

 日本企業では職務を限定せず長期的に人材を育成する「メンバーシップ型雇用」が主流であり、人材の流動性が相対的に低いため、リストラなどによる即時的な人材削減には限界があります。だからこそ、「B:高度化(高付加価値業務への人材シフト)」を実現するための人材の再配置が極めて重要になります。

 人材の再配置を実現する要員計画を作成するステップは次のとおりです。

[画像クリックで拡大表示]

Step1. 再配置候補人材の整理

  1. 現行業務の棚卸と工数把握
  2. AI代替業務の特定と該当人材・工数の把握

 まずは、業務量調査などを通じて現行の業務内容と要している工数を把握します。次に、生成AIの活用を通じて効率化できる業務を特定して、それらの業務に割り当てられている人材と工数を把握し、再配置候補人材として仮置きします。

Step2. 再配置候補となるポジションの整理

  1. 再配置ポジションの検討(高度化される既存機能・新規投資領域など)
  2. 再配置ポジションに求める人材要件の整理

 再配置候補人材の配置可能なポジションの検討は、既存機能の高度化の余地はないか、新規領域への投資余地はないか、といった観点から進めていきます。その際、再配置候補人材と再配置候補ポジションのマッチングにあたっての接合点となる、再配置先のポジションに求められる人材要件、すなわち必要なスキルや経験を明確にすることが重要です。

 こうして再配置候補先の人材要件を定義することで、候補人材の有するスキルや経験と、再配置先のポジションで求められる人材要件との「ギャップ」を浮き彫りにでき、人材のミスマッチを防げます。

Step3. 再配置+リスキル 

  1. 再配置候補人材とポジションのマッチング(再配置)
  2. ギャップ解消に向けたリスキル

 人材の再配置は机上の空論とならないように注意します。そのためにも、再配置候補人材の適性を極力踏まえた要員計画を策定し、難しい場合には本人の能力と再配置先ポジションの要件のギャップを事前に埋めるためのリスキル施策を検討することになります。

 このように、再配置やリスキルといった個別施策も総合的に勘案しながら、要員計画として落とし込みます。なお、実際の要員計画の策定には、採用・定期異動・退職といった他の因数の影響も考慮に入れる必要があるため、各部門との綿密な調整が必要となる点に留意してください。

次のページ
要員計画の機動的なアップデートに向けたテクノロジー活用のすすめ

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この記事の著者

高山 俊(タカヤマ シュン)

合同会社デロイト トーマツ ディレクター

2009年に同社に入社して以来、組織・人事変革支援に従事している。人事中計・人材ポートフォリオ・要員計画の策定を中心に、業務と遂行体制の再設計、人材マネジメント施策の設計、運用ソリューションの導入等のプロジェクトを手掛ける。人材ポートフォリオ策定の領域の、生成A...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

吉永 立平(ヨシナガ リッペイ)

合同会社デロイト トーマツ マネジャー

主に組織・人事変革支援に従事し、フロント改革(営業/マーケティング組織・人材改革、コンサルケイパビリティ強化)・事業開発・業務改革、AI・DX関連の人材・組織改革等の実績を有する。近年では、AI利活用の観点からの人材ポートフォリオ・要員計画策定や、AIネイティブな...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

山口 香名(ヤマグチ カナ)

合同会社デロイト トーマツ アナリスト

主に組織・人事変革支援に従事し、国内外のM&Aや、DE&I推進等に関するプロジェクトを担当。直近では、AI利活用の観点からの人材ポートフォリオ・要員計画策定に関する情報収集・検討にも関与している。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://hrzine.jp/article/detail/7692 2026/04/13 08:00

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