JTBコミュニケーションデザインは、「SDGsと社員のモチベーションに関する調査」の報告書をまとめた。同調査では、全国の企業に勤める男女1030人を対象に、勤務先の会社のSDGs達成への取り組みについて調査し、その詳細や影響を明らかにした。調査結果からは、会社としてのSDGs達成への取り組みと社員のモチベーションとの関連や、17の目標の影響の違いなどに関する示唆が得られた。調査期間は2021年9月7日～8日。
SDGs認知度（「これまでに、SDGsという言葉を聞いたことがある」）について、あてはまる（「あてはまる」+「まああてはまる」）と回答したのは82.5％だった。会社員の間で、高い水準で認知されている模様だ。しかし、理解度（「SDGsの内容を理解している」）は56.0％にとどまっている。
この結果を年代別で見ると、50代・60代は6割を超えており、年代が高いほど理解が進んでいる。また、役職別で見ると、課長・次長クラス以上は7割を超えており、役職が高いほど理解度は高くなっている。
勤め先の会社の「SDGs達成の取り組みを評価できる」は21.6％、「今後、勤め先の会社はSDGs達成に取り組むべき」は48.3％で、現状の取り組みへの評価と今後の取り組みへの期待にギャップがあることが分かった。役職別で見ると、役職が高いほど期待が高く、部長クラスでは61.6％となっている。
自由記述の回答として、「勤め先の会社のSDGs達成への取り組みを評価できる」理由としては、
- グループ企業全体で推進本部を立ち上げ、進捗状況は都度全社員に広報されている（男性64歳／部長）
- SDGsに関する全社員向け研修が、頻繁に実施されている（男性55歳／課長・次長）
など、組織を上げての活動に関する回答が散見されたほか、
- 社長自らSDGsを推進（男性62歳／一般社員）
- 経営陣が真剣に取り組んでいる（男性51歳／課長・次長）
といった社長や経営層の関与に関するコメントや、
- GHG排出目標を掲げて着実に推進している（男性60歳/部長）
- 新たな商品やサービスを企画する際に、SDGsへの貢献度を視点に入れている（男性58歳/課長・次長）
など具体的な施策内容が得られた。
一方、SDGs達成への取り組みを評価できない理由としては、
- 宣言はしているが、具体的な数値目標が定められていない（男性46歳／課長・次長）
- 取り組み作成がゴールになってしまい、社員全体にメッセージが届いていない（男性48歳／課長・次長）
など、具体的な目標がないことと、社員への告知や説明が不十分という意見が多く見られた。
SDGsの17の開発目標について、会社が取り組んでいることと社員として取り組みたいことを尋ねたところ、社員として取り組みたいことは、目標8.「働きがいも経済成長も」67.3％、目標3.「すべての人に健康と福祉を」66.5％を筆頭に、6目標で6割以上の回答率となった。すべての目標で、社員として取り組みたいことが、会社が取り組んでいることを上回り、社員としての積極的な姿勢が示された。
社員へのSDGs達成の告知や教育（「勤め先の会社では、社員に対して、SDGs達成の意識を高めるような告知や教育などの活動を行っている」）は、実践されているほど社員のモチベーション（「勤め先の会社では、社員の仕事に対するやる気（モチベーション）が、全体的に高いと思う」）も比例して高くなっている。さらに、会社の理念・ビジョンの仕事を通じた体現（「私は、会社の理念・ビジョンを日々の仕事を通じて体現している」）やダイバーシティ推進（「会社では、ダイバーシティ推進が進んでいる」）も肯定する割合が高くなっている。SDGs達成の告知や教育は、単に企業活動の共有にとどまらず、社員のモチベーション向上や理念・ビジョンの体現、ダイバーシティ推進といった、仕事への意識や職場の多様性にも関わっているといえる。
17の開発目標の中で、就業継続意欲などモチベーションとの最も高い関連が示されたのは、開発目標8.「働きがいも経済成長も」だった。この目標への会社の取り組みを認識している社員ほど、モチベーション（「勤め先の会社では、社員の仕事に対するやる気（モチベーション）が、全体的に高いと思う」）や就業継続意欲（「私はこの先も、今の会社に勤め続けたい」）が高い傾向があった。
さらに、「私の職場では、業務効率化が推進されている」「会社には、業務遂行、スキルアップのための教育制度が整備されている」といった業務効率や業務遂行に関する回答との関連も明らかになった。まさに、働きがいと経済成長の双方への取り組みが社員の意識にも反映していることがうかがえる。
「今後は、取引先の会社が、どれだけSDGsに取り組んでいるかを、今よりも意識するようになると思う」という質問では、全体の36.9％が肯定しており、特に、課長・次長クラスは45.1％、部長クラスは42.3％と役職者は4割以上がこの点に注目していることが分かった。現状、「取引先の会社を選ぶとき、どれだけSDGsに取り組んでいるかを考慮している」人は全体の2割程度だが、今後はSDGs達成が取引先の企業選定にも影響を及ぼす可能性が高いといえる。
勤め先の会社のSDGsへの取り組みを知るのは、「社長や経営層からのメッセージ」が24.3％で最も高くなっている。以下、「会社のホームページや広告活動」23.3％、「社内掲示物や社員向けポータルサイトなど」20.4％と社内外への広報活動が続いた。
役職別で見ると、課長・次長クラス以上は多くの接点から情報を得ているのに対して、一般社員ではいずれも2割にも満たない状況にとどまっている。特に、「社長や経営層からのメッセージ」は役職者と一般社員とのギャップが大きいことが分かった。
