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HRzine Academy(エイチアールジン・アカデミー)は、普段の業務の中では身に付けることが難しい「人事のスキル」を、各分野の第一人者やエキスパートが解説・指導してくれる特別な講座です。広く重くなり続ける人事の役割を果たしていくためにも、最高のスキルを本講座でぜひ習得してください。

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HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

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HRzine Day 2023 Winter

2023年2月2日(木)12:40~16:50

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人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。

人事労務管理システム<br>主要製品スペック一覧 2022

人事労務管理システム
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タレントマネジメントシステム<br>主要製品スペック一覧 2022

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インタビュー《人材育成》| 若手を伸ばす

働きがいのある会社・若手ランキング1位の現場サポート そこに至る積み重ね、続く取り組み


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 Great Place to Work Institute Japan(GPTWジャパン)の2022年版日本における「働きがいのある会社」若手ランキングで、小規模部門1位を獲得した株式会社現場サポート。教育を“共育”(教える人も育つ重要な共育ちの場)とする育成ポリシーに基づき、内定直後から多様な研修・制度を実施。さらに、年次を問わないチャレンジ制度や多様な学習機会を提供し、若手のうちから活躍できる環境を実現している点が評価されて1位獲得に至った。今回はそうした施策を実施するに至った経緯と施策の内容・運営方法について、同社 代表取締役社長 福留進一氏に伺った。

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福留 進一

福留 進一(ふくどめ しんいち)氏
株式会社現場サポート 代表取締役社長
1990年大学を卒業後、鹿児島ゼロックス(株)に営業職として入社。2005年新規事業撤退方針を受け、同社を退職と同時に(株)現場サポートを設立。2019年鹿児島県経営品質賞知事賞・2020年日本でいちばん大切にしたい会社大賞・2022年版日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト100(小企業部門2位)など受賞。(一社)施工管理ソフトウェア産業協会 理事・鹿児島県中小企業家同友会 副代表理事・鹿児島県経営品質協議会 幹事等も務める。

離職率27%を改善するはじめの一歩とは

──貴社では「若手の働きがい」をどのように捉えていますか。

 事業を行う上で、「社員の働きがいをどうやって高めるか」は考えていません。今までやってきたことが結果的に働きがいにつながっていたのだと、振り返りの際に気づくことが多いです。

 働きがいとは何か考えてから取り組むというよりも、働きがいはなくてはならないものだと思っています。サービスを企画するのも販売するのも、全てが人であり、「会社の財産=人」と考えているからこそ、働きがいがなくては事業は成り立たないと思います。

──GPTWの「働きがい=働きやすさ+やりがい」を満たすために、どのような施策を行いましたか。

 実は、創業4年目の2009年頃は、離職率が27%と非常に厳しい状況でした。この状況を変えるため、2009年に経営理念を作り浸透させて、人材の定着を図りました。すると、業績も徐々に高まっていきました。

 働きがいのための取り組みの中で最も注力したのは、日本生産性本部が行っている「日本経営品質賞」のアセスメントです。このアセスメントにある組織能力という項目を機能させ、高めることが働きがいにつながると考えたのです。

 ちなみに、当初から働きがいというキーワードを意識していたわけではありません。働きがいという言葉が広がる前に、働き方改革が世間から注目され、様々な施策を講じる中で働きがいという言葉を認知していきました。

 離職率が高い状況を変えようと思ったのは、シンプルに、大事な人が辞めていくのが残念だと感じたためです。せっかく縁があって入社してくれたのに、一緒に夢が描けず退職されてしまうのは残念なことです。厳しい環境についてこられない人は辞めても仕方ないという思いも少なからずありましたが、突き詰めて考えれば、一緒に夢を描けなかった会社が悪いはずです。できない人は辞めても仕方がないという考えは、経営者として逃げだと思うようになりました。

 弊社では、「感謝と承認」という言葉をよく使います。極論ですが、仕事ができない人も受け入れなければならないという考え方が承認です。とはいえ、できない人は全てのことができないわけではありません。一人ひとりの特徴や得意を活かしていけばよいのです。

──アセスメントは会社全体に実施されたのでしょうか。

 (日本経営品質賞)アセスメント基準書に基づき、経営幹部で経営アセスメントを行いました。リーダーシップの状態、戦略の立案・展開、組織能力、CSRなどの項目を全体と照らして、できていることとできていないことを整理しました。特に組織能力は、組織と個人の2つに分けて、フレームに基づいてしっかり現状分析を行っています。

──働きがいのある環境を作る際、アセスメント以外に効果を感じた施策はありますか。

 利益が出ない苦しい時期に、教育投資としてプロスポーツ選手などが受けているメンタルトレーニング研修を半年間、500万円ほどかけて実施しました。この教育投資でかなり成果が出たと思います。また、同時期に木鶏クラブという致知出版社の月刊誌『致知』を使った勉強会を開始し、10年以上続けています。勉強会の目的は、仕事への取り組み方や考え方を身に付けることです。以前の研修はテクニカルスキルのみでしたが、ヒューマンスキル、コンセプチュアルスキルなど幅広く行うようになってから、組織や社長の私自身が変わったと感じています。

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この記事の著者

市古 明典(HRzine編集長)(イチゴ アキノリ)

1972年愛知県生まれ。宝飾店の売り子、辞書専門編集プロダクションの編集者を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、2017年7月にエンジニアの人事を...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

横内さつき(ヨコウチ サツキ)

中小企業の採用コンサルタント/人事労務・金融など専門領域の編集者・ライターとして活動する複業フリーランス。パーソルキャリアで求人広告営業、人材系スタートアップにて子育て世代や外国籍向け人材事業を経験。生命保険やカフェ店長、Web制作会社など、異業種の経験も豊富に持つ。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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