パーソルプロセス＆テクノロジー（以下、パーソルP＆T）は、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」を実施し、その結果を発表した。
調査の概要と結果は以下のとおり。
- 調査期間：2022年9月27日～9月29日
- 調査方法：調査会社モニターを用いたインターネット調査
- サンプル数：1000名
- 調査対象：＜職業＞会社勤務・会社経営者＜所属部門＞経営者・役員・顧問、社長室・経営企画室、総務部門、人事・労務部門、情報システム部門、研究・開発部門、DX・デジタル推進部門＜従業員数＞100名以上
育成課題（業界別）
育成課題について、「取り組んでいるがDXにつながらない」が最も高く、28.2％だった。次いで、「推進できる人がいない」（27.4％）、「ニーズに合った育成サービスがない」（25.3％）となった。業種別で見ると、「建設業」では「予算が取れない」、「運輸業、郵便業」では「対象者が決められない」が高く、「DX・デジタル人材」育成の初期段階に課題があることがうかがえる。
教育方法（階層別）
教育方法について、各層で「自社のe-ラーニング」が最も高くなっており、「経営層」では59.3％で、他層に比べて高い。一方で、3つの層すべてにおいてTOP3項目は「自社のe-ラーニング」「自社内製の研修」「社外の専門家による研修」となった。TOP3項目の中での順位としては「管理職層」では、「社外の専門家による研修」が「自社内製の研修」を上回って2番目に高かった。
教育方法と取り組み内容
取り組み内容について、全体では「AI／データ」が最も高く、46.5％だった。次いで、「DX企画」（38.8％）、「DX基礎知識」（35.3％）となった。
DX推進の目的を達成するために必要な人材レイヤー
育成が必要なDX人材レイヤーについて、「（レイヤー2）現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」が最も高く、65.6％だった。次いで、「（レイヤー3）現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」（46.2％）、「（レイヤー1）高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」（42.5％）となった。
DX戦略の目的別で見ると、「新しいビジネスの開発」「新しい販路の確立」「マーケティングのデジタル化」は「（レイヤー1）デジタルコア人材」で高く、「データの利活用」「働き方改革」は「（レイヤー3）デジタル活用人材」で高い傾向がみられた。
教育予算
教育予算について、1人あたりの予算は「10万円以上～50万円未満」が22.8％、「50万円以上～100万円未満」が16.9％で、ボリュームゾーン。業種別で見ると、「運輸業、郵便業」「医療、福祉」では「100万円以上」が10％を超えており、他業種と比べて高い傾向にあった。また、「医療、福祉」では、「50万円以上～100万円未満」も他業種と比べて高くなっており、1人あたりの教育予算が高いことが分かった。
なお、同調査の全結果データは、パーソルP＆TのWebサイトで確認できる。
【関連記事】
・デジタル人材育成を支援する「デジタルアカデミー」を提供、キリンビジネスシステムが先行導入―ディスカバリーズ
・デジタル人材の情報を発信する「Offersデジタル人材総研」を設立、企業の課題解決を目指す―overflow
・69％の企業がデジタル人材不足と回答、充足させるカギは“成長を推奨する雰囲気”の醸成―ウォンテッドリー
