HR総研（ProFuture）は、HRテクノロジーコンソーシアム、およびMS&ADインターリスク総研と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体などの取り組み状況を調査する「人的資本調査2024」を、2024年8月から12月にかけて実施した。
人的資本経営と開示に関する平均スコア
同調査では、「人的資本経営の推進」「人材戦略に基づく人的資本投資の実行」「データドリブンなPDCAサイクル」「戦略的開示と対話」の4つの大項目に分類して、さらに中項目・小項目を配し、1～4点でスコアリングして定量的に分析した。中項目ごとの平均スコアは次図のとおり。
特に取り組みが進んでいるのが「職場環境への投資」で3.2点、次いで「経営戦略と人材戦略の連動」「企業文化への定着のための取り組み」「必要な人材の維持・獲得」「多様な人材が活躍できる仕組み」が同率で3.0点となり、人的資本経営の体制整備や各種取り組みが進んでいることが明らかになった。
一方、課題が見られた項目としては「As is – To beギャップを踏まえた計画の作成」「HRデータの収集と蓄積」が同率で2.3点と最も低く、次いで「主要指標のシステム上での統合的可視化」「独自性のある開示戦略の立案」が同率で2.4点と続いた。
これらの結果から、HRシステム整備が進まないことが定期的かつ定量的なKPIモニタリングによるAs is – To beギャップの把握を困難にし、結果として独自性のある開示戦略の立案を妨げていると推察されるという。
約8割が「人的資本の取り組みと財務指標の関連データ分析」が進んでいない
人的資本の取り組みと財務指標の関連について、「検討できていない」「検討を始めた段階である」という最も低い取り組み水準の回答割合が6割弱と、多くの企業が検討自体もできていない状況が明らかになった。また、「検討し、おおむね整理ができているが、データを用いた分析は行っていない」とする企業の割合は21％で、これらを合計した「データを用いた分析ができていない」の割合は8割にも上ることが分かった。
「人材ポートフォリオの充足に向けた目標設定や達成までの具体的計画」が進んでいない企業は半数以上
人材の現状分析や必要とする人材ポートフォリオについて、「明確化ができていない」という最も低い取り組み水準にある企業は28％。また、「人材の現状分析はしたが、必要な人材ポートフォリオを実現するための目標設定や具体的計画は立てられていない」が26％と、合わせて半数以上が「人材ポートフォリオの実現に向けた目標と具体的計画を設定できていない」と回答した。
「人的資本経営や開示で必要なKPIの可視化」を高頻度で実施している企業は23％にとどまる
必要なKPIデータの可視化頻度について、「1年に1回程度」が33％、「2〜6ヵ月に1回程度」が45％となった。「リアルタイム」または「毎月」という高頻度で可視化できている企業は合わせて23％と、HRデータを収集するためのシステム整備の遅れが目立つ結果となった。
なお、調査の概要は次のとおり。
- アンケート名称：人的資本調査2024
- 調査期間：2024年8月27日～12月13日
- 有効回答：206件（上場企業：83％）
【関連記事】
・経営層・人事・現場が一緒に楽しみながら学ぶビジネスゲーム「人的資本経営ゲーム」をリリース—ミイダス
・育児・介護休業法改正の「柔軟な働き方を実現するための措置」は77.8％が実施済み—WHI調べ
・2025年版 日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを発表—GPTW Japan
