人事の価値は上がる?! サイバー曽山氏、SMBCグループ、塩野義製薬、江崎グリコが語る「AI×HR」

4社が見る“AIの姿”　「本気で変わる」「不安を取り除く」「とにかく使ってみる」

　まず松澤勝充氏が問いかけたテーマは、「AIの進化にともない、会社はどう変わるのか、また変わるべきなのか」だ。サイバーエージェントの曽山哲人氏は、「挑戦を増やすこと」「社員の不安を減らすこと」の2つを挙げた。

　「生成AIは『試す』ことと相性がよいです。自分のアイデアや仮説をAIに投げかけることで、若手でもベテランでも、バーチャルにさまざまなトライアルができる。生成AIが成長機会を増やす武器になると伝えていくことが、重要だと考えています」（曽山氏）

　同社では生成AI活用を促すコンテストを開催しており、賞金総額1000万円を用意。通常の新規事業コンテストの賞金が100万円であることを考えると、大きなインパクトのある取り組みだ。その結果、2200件もの応募が集まったという。

　一方で、社員のAIに対する不安を減らす取り組みも進めている。

　「入社1年目の社員から創業者の藤田晋まで、20分ほどのeラーニング動画を5本見て、最後にテストを受ける取り組みを始めました。8割以上の正答で合格とし、経営会議では役員の顔写真に合格したら花丸をつけるという仕組みにしました。AIについて社内で共通言語が生まれることで、AIへの不安が減り、安心につながるように思います」（曽山氏）

　これに対し、三井住友フィナンシャルグループおよび三井住友カードの林貴子氏は、自社のAI活用について「ようやく取り組みが始まったところ」だと率直に語る。コールセンターなどでのチャットボット活用など、作業削減に向けた取り組みは進む一方で、AIによって浮いた時間を何に使うのか、組織づくりや運営にどう活かすのかというグランドデザインの策定にはこれから取り組んでいくという。

　さらに林氏は、日本企業の多くはまだAIによって大きく変わっていないと指摘する。背景にあるのは、トップが全体を設計し、組織を動かす管理型の構造だ。

　「現場主義や分散化を掲げながらも、実態としては経営層が全体をデザインし、かっちりとした仕組みの中で動かしていく管理型の組織になっている。組織とは本来、さまざまな技能や才能を持った人が集まり、価値創造をしていくためのプラットフォームです。日本企業は、そうしたあり方へ本気で変わっていかなければならないと感じています」（林氏）

　続く塩野義製薬の河本高歩氏は、AIとの向き合い方を「vs. AI」と「with AI」に分けて考えを述べた。

　「vs. AIには、もう勝ち目がないと思います。人間対AIの仕事になっていくものは、置き換わるしかない。そこは、いかに早く置き換えていくかという話になると思います。一方で、難しいのはwith AIのほうです。AIをどう活かせるか、使ってみながら考えていく必要があります」（河本氏）

　同社では、組織長全員が自分のスケジュールをAIに読み込ませ、業務をどう効率化できるかを考えるトレーニングを実施した。まず使ってみることで、「こんなことができるのか」という気づきが生まれる。その経験を通じて、自社の仕事をAIでどう変えていけるのかを探っているという。

　江崎グリコの髙橋潤氏は、AI活用には段階があると見る。最初はルーティン業務の効率化、次にAIエージェントを業務プロセスに組み込む段階、そして最終的には、AIエージェントが業務プロセスの中核を担い、プロセスそのものが再編されるステップだ。

　「その段階まで進むと、人事の世界ではマネジメントのスタイルが変わるでしょうし、人に求められるケイパビリティも変わってくるはずです。そこに向けて、自分たちがどう進めていくのか、今まさに検討を始めているところです」（髙橋氏）