Smart相談室は、職場におけるメンタルヘルス対策の一次予防から三次予防までを包括的にサポートすることを目指し、法人向けオンライン対人支援プラットフォーム「Smart相談室」にて、新たに「重点サポートプラン」と「復職サポートプラン」の提供を開始した。
2つの新プランでは、不調が疑われる従業員と企業との間にSmart相談室が立ち、体調の把握と適切な支援に必要な情報を連携することで、より効果的なサポート体制を構築するという。社内外にサポート体制を構築することで、職場におけるメンタルヘルス対策の二次予防にあたるメンタル不調者の早期発見・早期対応から、三次予防にあたる職場復帰支援までを包括的にサポートすることを目指すとしている。
各プランの概要は次のとおり。
「重点サポートプラン」
メンタル不調の疑いのある従業員や、メンタル不調による休職者の復職後のフォローアップをサポートするプラン。Smart相談室に所属する公認心理師や精神保健福祉士などの専門職が従業員にカウンセリングを実施し、本人の体調や状況、必要な対応について確認する。その後、カウンセリング結果をまとめたレポートを企業側に提供し、企業の担当者はその報告内容をもとに対応を検討できるという。
従来の「カウンセラー相談」機能との違いは、企業の担当者が相談の申し込みを代理で行い、相談内容が企業側に共有される点。人事や産業保健職との適切な情報連携により、メンタル不調の疑いのある従業員に必要な早期の対応をスムーズに進められるという。
さらに、従業員本人へのカウンセリングだけでなく、企業の人事・労務担当者に対して、メンタル不調者への対応に関するコンサルテーションも提供。企業担当者は、公認心理師や精神保健福祉士などの専門職に、必要な対応や復職後のフォローアップなどについて相談できる。また、カウンセリングで作成されたレポートをもとに、より具体的なアドバイスを受けることも可能とのことだ。
「復職サポートプラン」
メンタル不調による休職から復職する従業員をサポートするプラン。復職する従業員の、ストレス要因についての自己理解や、再休職を防ぐためのストレスマネジメントを支援する。具体的には、公認心理師や精神保健福祉士などの専門職がオンラインでリワークプログラムを提供し、従業員が復職後に安定して働き続けるために必要な生活リズムやコミュニケーション、ストレス対処スキルの確認を行うとしている。
安定した復職をサポートするためには、リワークプログラムの提供が重要だという。しかし、リワークプログラムの利用率は一般的に低い傾向にあると同社は述べる。主な理由として、リワークプログラムを提供する医療機関が少ないこと、事業所が全国各地にある場合に画一的な支援を行えないこと、通所にかかる費用が本人負担となること、社内に産業保健職が不足していることなどが挙げられるとのことだ。
同プランでは、オンラインで個別のリワークプログラムを提供し、守秘義務を厳守したうえで、本人の同意を得て企業担当者との情報連携を実施。従来のリワークプログラムと比べてアクセスしやすく、導入コストも低いため、全国の従業員に一律で提供できるという。また、企業の復職支援体制が整っていない場合、体制の構築からコンサルテーションを行うことが可能だとしている。
【関連記事】
・「社員の早期離職防止サービス」を提供 メンタルヘルスの専門家が伴走―日本CHRコンサルティング
・組織の健康経営を支援するオンラインカウンセリングサービス「Hanasu ハナス」を提供—Actors
・LGBTQ+やSOGIハラスメントに特化した24時間対応の社外相談窓口サービスを提供—アカルク
