ヒューマングループで企業研修などを行うヒューマンアカデミーは、企業の研修状況や取り組みに関する実態調査を、企業で実際に研修を担当している人事・研修担当者300名を対象に実施し、その結果を発表した。
同調査の結果は以下のとおり。詳細な報告は、ヒューマンアカデミーのWebサイトからダウンロードできる。
現在最も実施されている研修は“コミュニケーション研修”（66％）で、2024年に続き2年連続の首位となった（図1）。今後強化したいテーマでも同研修が42％でトップであり（図4、後掲）、対人スキルへの関心の高さがうかがえる。
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研修テーマを年次別に見ると、コミュニケーション研修は新入社員向けが91％と突出。コンプライアンス・ハラスメント研修は全年次で70％超と偏りなく実施されており、全社的なコンプライアンス意識の浸透が図られている。リーダー研修や部下育成研修、人事評価研修は中堅社員～管理職が中心で、各階層の役割に応じた研修設計が行われていることが分かります（図2）。
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現在の研修について“改善の余地がある”と感じている担当者は18％。“どちらともいえない”が32％と最多で、研修効果の判断に悩む姿が見える。研修実施の課題としては、“担当する人材が不足”（40％）、“時間的余裕がない”（38％）、“ノウハウ不足”、“費用が限られている”、“効果測定ができていない”がいずれも35％と拮抗しており、人・時間・お金・ノウハウの複合的な課題を抱えていることが分かる。
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今後2～3年で強化したい研修テーマでも“コミュニケーション研修”が42％でトップとなった。現在の実施率（66％）と比較すると、さらなる質の向上を目指す企業が多いことがうかがえる。注目すべきは“メンタルヘルス・レジリエンス研修”が33％で5位に浮上した点。2024年と比較して重要度が下がった研修は“書き方の研修”と“ダイバーシティ・女性活躍推進研修”で、いずれも－1ポイントとなった。
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研修の実施方法は“対面（集合研修・社内運営）”が70％でトップ。次いで対面・外注運営が52％、オンライン社内運営が43％と続き、対面型が依然として主流である。eラーニング（35％）やオンライン外注（34％）も一定の利用があるが、通信教育（8％）は限定的だった。1人当たりの年間研修費用は“5～10万円未満”が23％で最多。10万円未満が全体の62％を占め、限られた予算の中で効率的な研修運営が求められている状況がうかがえる。
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【調査概要】
- 実施委託先：株式会社マーケティング・コミュニケーションズ
- 調査対象：民間企業に勤める人事・研修担当者
- 調査期間：2026年3月25日～3月27日
- 調査方法：Webアンケート
- 回答者数：300名
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