同調査は、「キャリトレ」会員である20代のビジネスパーソンを対象に4月22日~26日の期間に実施され、426名から有効回答を得ている。
「令和を代表する企業」の1位はGoogleとなった。Googleを選んだ理由としては、「テクノロジーとデータの活用による事業の広がり」「AI領域の積極的な開発」「インフラとなった今でも新たな事業に挑戦を続けていること」といった意見が寄せられている。
2位はAmazonで、その理由としては「小売りの概念を変え、Amazonを使うことが当たり前の社会になっている」「インフラ構築が進み、これから多種多様なサービス展開が可能」などが挙げられた。
なお、1位、2位ともに2019年の世界時価総額ランキングでいずれも5位以内(Googleは親会社のアルファベットとしてランクイン)であり、時価総額9000億ドル前後に達している。
そのほか、トップ10には楽天、ソフトバンク、メルカリ、LINE、マイクロソフト、Appleと、数多くのIT関連企業がランクインした。