ドリームホップは、同社が提供するストレスチェックプログラム「ALART」を、2021年4月より「メンタルヘルスプログラムORIZIN」にリブランディングする。
ALARTは現在、実施者付きのストレスチェックサービスとして人事、従業員に活用されている。導入先は国、自治体をはじめとした官公庁、製造業、医療・福祉、情報通信、運輸業など多岐にわたる。2021年1月のALARTの延べ受検者数は105万人を超え、ストレスチェック義務化が開始されて5年間で100万人を突破し、導入法人数も1500社超を達成したという。
その一方で、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うテレワークの普及により、従業員の働く環境が劇的に変化し、メンタル不調者が大きく増加している。企業では、これまで以上に従業員のメンタルヘルスケアを重視する流れになっている。
「従業員が気軽に専門家と相談できる窓口が欲しい」
「テレワークでの働きぶりが分かる検査を実施したい」
「ストレスチェックの分析を強化したい」
「メンタルに強い産業医に面談をしっかりやってもらいたい」
企業から寄せられるこれらの課題に応えるため、同社はストレスチェックプログラム「ALART」から「メンタルヘルスプログラムORIZIN」へサービスをリブランドした。料金は従来どおりで、100名9万5000円から提供される。
メンタルヘルスプログラムORIZINの主要機能
- 産業医機能を連携し、ストレスチェック受検から医師面接までをWeb上で完結
- メアドを持っていない従業員でも任意の英数字を設定しWebで受検可能
- UI/UXが高く直感的な操作が可能なデザインへリニューアル
- コロナ、テレワークなど様々な追加検査のテンプレートを用意
- パワハラ防止法に対応したハラスメントサーベイ、e-learningの追加
ドリームホップは今後、これまで培ったビッグデータを元に、メンタル不調者の早期発見などメンタルヘルス対策において必要不可欠となるサービスの開発を進めていくとしている。
