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HRzineニュース

「ミドル以降の世代の働きがいとモチベーション実態調査」の結果を発表―プラスアルファ・コンサルティング

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 プラスアルファ・コンサルティングは、「ミドル以降の世代の働きがいとモチベーション実態調査」として、40代以降の正社員を対象にアンケート調査を実施し、結果を発表した。調査実施日は2021年3月で、回答数は1052件。

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 現状の働きがいについては「とてもそう思う(10.0%)」「どちらかと言えばそう思う(33.6%)」で約44%が仕事への働きがいを感じているとし、理由としては、「自分の裁量でできる仕事が多く、やりがいがある」「新しい仕事が舞い込んでくるので、退屈をしない。自分で自分の業務を決定できる」「自分や自分のチームが動いた分、実績に繋がる」など、自分の裁量で仕事ができる、やりがいのある仕事内容であることや、「社業が社会貢献していることが実感でき、自身の業務もリンクしていると再認識した」「会社の一員として成果を上げて貢献できている実感がある」など、社会や顧客に貢献している実感が挙げられた。

 反対に「全くそう思わない(11.8%)」「どちらかと言えばそう思わない(15.6%)」と回答した数は約28%となり、「給与が安く、昇給もほとんどないためやる気がない」「誰にでもできる簡単な仕事。仕事量も少なく時間をもてあましている」「長年積んできたキャリアを活かせない部署にいる」「自分の希望した部署ではない」など、給与などの待遇面だけでなく、自分が希望した部署で働けないことや、やりがいの無い仕事に対しての不満の声が多かった。

 各調査およびアンケートから得られたテキストマイニングの結果から働きがいの理由を深掘りしたところ、ミドル層が仕事にやりがいを感じる理由として、「仕事の難易度(63.9%)」「チーム、会社に貢献(59.4%)」「お客様や社会に貢献(57.7%)」が挙げられた。アンケート回答からは、「仕事は専門性が高いため、それなりにやりがいがある内容だと思う」「自分が学んだ知識を利用して仕事をすることができ、同じ志を持ったメンバーと同じ方向に向かって仕事ができる」「役職定年となり経験や人脈を活かす機会が減ったが、顧客からは信頼されているように思われるから」など、仕事のやりがいを保つ上では、仕事の専門性や社会、社内への貢献が自身でも感じられることが重要な役割を果たしていることが分かった。

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 満足度調査の結果から、最も不満の声が挙がったのは「仕事に見合った評価・待遇(32.9%)」だった。「評価が一部の人だけに偏っていてモチベーションが上がらない」「長い労働時間と数多いタスクと、報酬の額のバランスが取れていない」など、不公平感、現状に見合っていない評価・待遇に意見が集まった。また次に、「理念や事業戦略に共感(37.6%)」が挙げられ、「会社の方向性・戦略性が無く、過去の延長線上でやっている」「事なかれ主義で、新しいチャレンジを試みようとしてもいつも足を引っ張られている」「どんな方針でも一丸となるような、そんな取り組みを末端まで徹底してほしい」「経営側との事実の認識に相違があり、働き方改革も形だけ」など、経営陣と現場のコミュニケーション不足、企業理念や経営方針の浸透不足が浮き彫りになった。

 そして、「仕事内容に興味・関心(49.1%)」では、やりがいがあると答えた人が「仕事への難易度や専門性」を挙げていたのに対し、不満の声を挙げた人からは「毎日同じことの繰り返し」「単純作業で創造的な要素はなく、全く評価されない仕事」など、自分でなくても誰でもできる作業や長年のキャリアを活かせない仕事で、仕事へのモチベーションを失っている意見が多く見られた結果となった。

 モチベーションをあげるために会社に期待することとして、今回の調査で特徴的だったのは「福利厚生(56%)」「研修・スキルアップ(47%)」の中で、「スキルアップへの支援と機会の提供」「研修制度を設けてほしい」「フォローアップ研修の継続」「仕事を継続していくにあたり、必要とされるスキルを向上させるために資格をとったり、講習を受講しやすくなるよう支援をしてほしい」とした、資格取得やスキルアップへの取り組みに対する支援を求める声が多かったことだ。

 次いで多かったのは、「働き方(50%)」「労働環境(45%)」で、「人数に対しの仕事量が多く、残業があるので人員を増加してほしい」「適正な人員の確保」といった、昨今の人材難を反映するような「人員増加」を求める声や、コロナ禍の影響もあってか、テレワークが行える制度・環境作りへの意見が挙げられた。そして「給与・評価(44%)」への言及では、「成果によって給料をあげてほしい」「評価が自分の成果と合っていない」「適切な人事評価、評価の見える化」というように、ただ給与アップを求める声ではなく、適切な評価、評価の見える化、透明性を求める声が多く寄せられた。

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 会社に期待することでも「スキルアップ支援」が挙がっていたが、今回のアンケート回答の中でミドル以降の世代が自主的にモチベーションを上げるために取り組んでいることとして、有効回答数の約25%が「資格などスキルアップ」「業務に関連のあるナレッジを収集して、スキルを高める」「業界紙の購読や勉強会、セミナーへの参加」「職能を上げるために勉強を欠かさない」「学んだことを事業に・顧客に・同僚にフィードバックしている」など、自身のスキルアップのための取り組みを行っていると回答した。また、「ジムや運動」とした回答は約3%、「プライベートを充実させる、オンオフを切り替える」とした回答は約4%となり、スキルアップへの興味関心が圧倒的多数となった。

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HRzine編集部(エイチアールジンヘンシュウブ)

労務管理から戦略人事、日常業務からキャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースを提供しています。

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