DX推進のキーは現場でデジタル“変革”をリードする人材　パーソルP&Tは3つの取り組みで育成

成瀬 岳人（なるせ たけひと）氏
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 デジタル人材開発部 部長
事業構想修士（MPD）／総務省委嘱テレワークマネージャー／一般社団法人プロティアン・キャリア協会CDO
業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル変革コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。国や自治体のテレワーク普及促進共事業の企画・運営責任を担う。2020年4月より、新規事業開発部門の責任者に着任し、企業向けのキャリア自律支援サービス『プロテア』およびデジタル人材育成事業の立ち上げを指揮。著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）など。

デジタル人材は3階層、その中心を育てるサイクル

　あらゆる企業でDX推進が加速している中、デジタル人材の不足が大きな課題となっている。各企業ではDX推進室がデジタル人材育成について取り組む傾向にあり、人事部もまた従来の人材開発の中に組み込むべきではないかという議論が活発化しているという。しかしながら、成瀬氏は「デジタル人材の育成を課題設定できた企業は多くとも、何をどう育成すればよいのか、内容についてつかめていないケースが多い」と指摘する。

　その中で多いのが、AIやRPAなどのデジタル知識の修得をeラーニングを通じて行うという施策だ。しかし、そうした知識を得ても、それをもって「何をするか」となると止まってしまう。研修などでデジタル知識だけを得てもDXのテーマにはリーチできない。そう分かった現在、「現場で業務知識を持った人が、デジタルリテラシーを持ち合わせて変革に取り組む」ことを目指すようになり、育成対象も変わってきているという。

　そもそも「デジタル人材」とは何か。成瀬氏はDXを推進するための人材を3階層に分類。それぞれを次のように定義している。

1）デジタル活用人材

デジタルを使って何かを作り出していくというより、導入されたデジタル環境を用いて自身の業務の効率化・高度化を図っていく人材。「作ったのに使ってくれない」という状況に陥らないためにも育成が必要だ。

2）デジタルコア人材

全社のDXを推進するためのコアとなる人材。CDOをはじめ、その直轄にいるデータサイエンティストやサービスを開発できるエンジニアなどを指す。2020〜2021年頃はこれらの人材育成が課題となっていたが、現在はデジタル変革人材育成に関心が移りつつある。

3）デジタル変革人材

デジタルコア人材とデジタル活用人材の間、中段に位置し、各現場で業務や事業を理解しつつ、しっかりとリーダーシップをとってデジタルを用いて変革を行っていく人材。デジタルコア人材を増やしても、実際の担い手はデジタル変革人材になる。また、デジタル活用人材を指導する役割も担うため、この層を増やすことが重要と考えられている。

　また、デジタル変革人材の育成について、「研修をすればよいという話ではない」と語る成瀬氏。能力開発につなげるためのデジタルスキルの把握を行う「①スキルの可視化」、実務を重視した「②実践学習」、社会の変化に適応するための主体的なキャリア形成支援を行う「③キャリア自律」の3点が不可欠とし、それらを継続的に回していくことが「DX人材戦略において重要」だと語った。