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HRzine Academy(エイチアールジン・アカデミー)は、普段の業務の中では身に付けることが難しい「人事のスキル」を、各分野の第一人者やエキスパートが解説・指導してくれる特別な講座です。広く重くなり続ける人事の役割を果たしていくためにも、最高のスキルを本講座でぜひ習得してください。

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HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

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HRzine Day 2023 Winter

2023年2月2日(木)12:40~16:50

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人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。

人事労務管理システム<br>主要製品スペック一覧 2022

人事労務管理システム
主要製品スペック一覧 2022

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タレントマネジメントシステム<br>主要製品スペック一覧 2022

タレントマネジメントシステム
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採用管理システム
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特別寄稿《組織やチームの編成・運営》| 人材マネジメント

人的資本の情報を「開示」するだけでなく人材マネジメントに「活用」すれば企業はさらに成長する

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 こんにちは。株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャーの里井と申します。本記事では、最近注目の人的資本開示を人材マネジメントに活用する意義や、人材マネジメントを行う上でのポイント、人事データを活用した人材マネジメントの推進事例を紹介します。

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人的資本の開示と人材マネジメントへの活用

 大手企業4000社を対象に、2023年3月決算の有価証券報告書から人的資本の開示が義務化されます。人的資本開示の背景として、企業の無形資産の増加が挙げられます。米国では、市場価値に占める無形資産の割合が1975年には17%でしたが、2020年には90%まで増加しています(内閣府 知的財産戦略推進事務局 構想委員会 資料「知的財産と投資」より)。

 その無形資産の中でも特に注目されているのが人的資本です。現在、多くの投資家が、経営者から人材戦略に関する説明が出されるのを待っています。

 人的資本開示の義務化に伴い、企業は開示に向けた対応が必要となります。義務が増えるようですが、企業の体質改善の機会にもなりえます。例えば、サーベイで従業員満足度を調査した結果、満足度が低いのであればその原因を分析します。その結果、「評価の納得感」が原因だと分かれば、評価制度の再設計などの手が打てます。また、男女間で賃金や業務機会の格差が大きいのであれば、報酬制度や配置を見直すといった施策が考えられます。

 開示情報のこうした活用は、「人材マネジメント」という考えに内包されたものです。人材マネジメントとは「企業の理念・経営目標を達成するために、人材を活用する人事戦略」です。日本企業において、その重要性はますます高まっています。日本では労働力人口の減少が進み、さらにリモートワークなどの多様な働き方が広がってるからです。このような環境で企業が成長するためには、人材マネジメントに取り組み、「働きたいと思う環境の整備」「選ばれる組織づくり」を目指す必要があるのです。

 人材マネジメントの定量指標を定め、公表することが人的資本開示といえます。人材マネジメントと人的資本開示の関係は、図にすると次のようになります。

人材マネジメントと人的資本開示の関係
人材マネジメントと人的資本開示の関係

 例えば、配置や人事制度の見直しといった、多様な働き方を支援する人材マネジメントを推進することで、女性管理職比率・男性育児休業取得率・男女間賃金格差といった開示データが変化します。開示データを人材マネジメントに活かし、再びデータを確認する。このPDCAサイクルを回すことで、企業のさらなる成長につながります。

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この記事の著者

里井 惇志(サトイ アツシ)

株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー。京都大学卒業後、大手メーカーに入社し、調達業務に従事。その後、ITベンチャー企業に入社。プロダクトマーケティングマネージャーとして自社製品の企画・開発・利用促進施策の推進等を経験。2022年にSmartHRへ入社し、クラウド人事労務ソフト...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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