後藤 秀臣(ごとう ひでおみ)氏
株式会社カオナビ アカウント本部 本部長
2015年にIT企業へ入社し、広報へ配属。その後、外資系金融機関や大手メーカーに対するソリューション営業に従事する。2019年に株式会社カオナビに入社し、育成体制の整備や営業戦略の立案と実行を担当。2023年4月より営業部門責任者に就任。
人材データを経営陣や人事部門だけでなく現場にも開示し、人材育成に役立てる
現在、人的資本経営の視点から、経営資源の中でも「ヒト」に関する管理と育成が重要視されている。しかし、そこには多くの課題がある。
たとえば、育成に関する情報が紙やExcelなどさまざまな形式で管理されている、個別の育成に対応するための業務工数が足りない、研修そのものが目的化し育成状況の進捗が把握できない、学習の効果を業務に活かされていない、などが挙げられるだろう。
後藤氏はこれらの課題に対して、「人材育成情報を一元化・可視化し、効率的に活用できる環境の整備が急務である」と述べたうえで、「個別最適な人材育成を実現するためには多くの人材データが必要」だと指摘した。
次図をご覧いただきたい。カオナビでは、人材データをWILL、CAN、MUSTの3つに大別して整理している。
「MUST」に分類される異動履歴、役職履歴、等級履歴、年俸/給料情報は、すでに企業が管理している基本情報だ。一方で、最近注目をされているのが「WILL」や「CAN」に関する人材データである。
「このような人材データは経営陣や人事部門だけでなく、テクノロジーを活用して現場にもオープンにし、データに基づき日々の業務を通じた人材育成が行われることが重要です。たとえば、研修の受講履歴を現場のマネージャーが閲覧することで、従業員に新しい業務を割り当てたり、ポジションの抜擢を検討したりする際の参考にできるからです。また、従業員1人ひとりの育成情報を可視化し、進捗状況をモニタリングすることもできます。
個々の人材情報を『点』ではなく『面』として捉えることで、必要なときに、必要な人が、必要な情報にアクセスでき、その結果、組織の潜在能力を最大限に引き出すことができると考えています」(後藤氏)
そこで登場するのがタレントマネジメントシステムである。その1つである「カオナビ」は、人材情報の一元化を実現すると同時に、使いやすい操作性とマネジメントに役立つ専門機能を有しているのが特徴。さらに必要に応じて、eラーニングを配信したり、集めた人材データをもとに配置や抜擢を行ったりと、人事課題をワンストップで解決できるプロダクトになっている。
人材データの一元化で従業員の課題や傾向が見えてくる
カオナビは名前が示すとおり、従業員の「顔」がキーだ。画面上の従業員の顔写真をクリックするだけで、その従業員に関する情報がすべて表示される仕組みになっている。たとえば「藤井健氏」をクリックすると、次図のように彼の経歴やスキル情報、取り組んできたプロジェクトデータ、資格情報などが一元化され、1つの画面に集約して表示される。
ちなみに元データは、左下のシート内にテーマ別に格納されているが、学歴や職歴などの情報はテキストベースで管理でき、必要に応じてファイル媒体に保存することも可能だ。また、データは画面上でダイレクトに編集できるが、CSV形式での一括投入や、ファイル番号を社員番号にひも付けして一括インポートも行えるように設計されている。加えて、「学歴や職歴、引っ越しの履歴などはログとして持ちつつ、評価結果や面談履歴などの情報を画面上に表示させたい」といったカスタマイズも自由に行える。
では、カオナビの機能をどのように人材育成に活用できるのか。本講演では、その一部が紹介された。
360度評価の活用方法
後藤氏は、「360度評価」による上司、同僚、部下それぞれの評価結果を統合することで、自己評価と他者からの評価との間に生じるギャップを把握し、成長の機会として捉えることができると述べる。
「たとえば、従業員が自分では『課題解決』や『改善提案』を低く評価していても、上司や部下からは高く評価されていることがあります。この場合、それらは従業員本人が自覚していない“強み”だということになります。一方で、自分では『リーダーシップ』を高く評価しているけれど、上司や同僚、部下からはそれほど評価されていないという場合、このギャップは従業員本人にとって大きな気づきとなります。
人材データを一元化・可視化することによって、従業員は自身の社内での立ち位置を理解でき、それにより伸ばすべき能力や自身の課題に気づくことができる。成長に向けた自身の伸びしろとして捉えることができるようになります」(後藤氏)
エニアグラムの活用方法
続いて後藤氏は、エニアグラムを活用した人材育成方法について紹介した。カオナビでは、適性検査「エニアグラム」が標準機能として装備されており、その性格診断によって従業員を9つのタイプに分類することができる。そうして各従業員の性格の特徴や資質、行動スタイルなどを理解することで、1人ひとりに合わせた人材育成ができるというわけだ。
「上司など権限のある者がリストをクリックすると、従業員の個人ページに遷移し、エニアグラムによる性格診断の結果を確認できます。診断結果からは、従業員1人ひとりが持つ『学ぶべき資質』が分かるため、『上司と相性の良いタイプの部下』を見極めることなどができます。さらに、『従業員同士のコミュニケーションの活性化』を目的に診断結果を公開するといった、多岐にわたる活用が可能です。
もちろん、検査結果をどのように公開するかは細かい設定ができます。本人と上司のみに限定して公開したり、上司のみに公開したりと、従業員のプライバシーに配慮した管理も可能です」(後藤氏)
後藤氏は、従業員の性格や能力、適性を深く理解することが人材育成においては極めて重要であると強調した。
適材適所の実現でスキルを最大限に活かし生産性向上へ
集めた人材データをもとに従業員1人ひとりに合った伸ばし方が見えてきたところで、話は研修やeラーニングを活用した人材育成の施策例に移った。
カオナビでは、動画やスライドなどの教材をシステム上で配信できるため、従業員がいつでもどこでも講座を受講できる体制を整えることができる。
研修講座は、「必須」もしくは「任意」と設定でき、入社研修など必須の研修のほか、従業員に応じて任意の講習も提供できる。そのため、従業員のスキルに合わせて「この研修を受けてください」といったカスタマイズが可能だ。
「従業員は、動画コンテンツにより映像を見ながら受講し、研修完了後には理解度を測るテストを受けます。そしてテストに合格すれば研修が終了になるという、そうした仕組みを構築することも可能です。
さらに、動画コンテンツに加えてスライドの投影ができるため、外部から提供された講習スライドを利用したり、概要欄にURLを添付して外部の動画コンテンツへ直接アクセスを可能にしたりもできます。このようにeラーニングを自社で構築して柔軟に活用していただけます」(後藤氏)
そして研修が終了した後、最も重要なのがスキルが向上した従業員に対して「新たなポジションへの割り当てや配置をする」ことである。従業員1人ひとりが適材適所を実現できれば、自身のスキルや適性を最大限に活かすことができ、その結果、企業全体の生産性が向上するからだ。
ポジションへの割り当てや配置を検討する際、「必須」と「任意」という検索条件を用いて候補者を絞ることができる。そして、候補から外れたメンバーにおいては「条件にマッチしたメンバー」のリストに集約し、合致度(パーセント)を可視化することも可能だ。
「データをもとに、たとえば『横山さんは100%条件を満たしているからアサインしよう』や『吉田さんや平井さんはリストに入れておこう』など、アサインの検討を容易に行えるのがカオナビの特徴です。また、現時点で候補に入っていなくても、将来性を考慮してアサインを決めることもできます」(後藤氏)
またカオナビでは、ポジションの構想時に組織全体を視覚化することも可能だ。次図の画面では、横軸に部署、縦軸に評価を入れてシミュレーションをすることで、新たなプロジェクトリーダーの選定や人材の配置変更など、組織内での人材配置を視覚的に検討可能になっている。さらに、部署間の異動や評価バランスの調整など、組織のさまざまなニーズに対応できるようになっている。
そして最後は集計機能だ。カオナビでは、システム内のデータを集計し、統計データを生成するだけでなく、グラフィカルに表現することで、より直感的な理解を促進する。
「昨今、人的資本情報の開示に向けて、人材データの活用の流れがより強まっています。企業で集めたデータを統計的に分析し、人材資源サイクルを効率的に回すことが重要。また、データを可視化することで、自社の方向性をより明確に見定められます」(後藤氏)
さらに、カオナビでは他社の開示情報から自社の現状を把握できる、先進的な取り組みにも力を入れている。
「他社の人的資本の開示情報のデータをまとめた『人的資本データnavi』というサイトを開設しました。このサイトでは、特定のフィルターを用いて検索できるため、たとえば『管理職に占める女性の割合』などの標準値を、業界や事業規模に応じて確認できます。そして、自社のデータと他社のデータを比較することで、市場の動向を踏まえ、今後目指すべき方向性を適切に定めることが可能になっています」(後藤氏)
講演の終わりに、後藤氏はタレントマネジメントの運用における重要なポイントについて触れた。
「人材育成や適材適所の配置を含むタレントマネジメントは、正解が1つではありません。多くの正解があります。そこで大事なのは何を選択するかということ。そのためには、他社がどのような基準で判断しているのかを知ることが非常に重要です。カオナビにはこれまで蓄積してきた多くのノウハウや活用事例がありますので、ぜひご相談ください」(後藤氏)