jinjerは、人事担当者を対象に「タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査」を実施した。
同調査における「タレントマネジメント」の定義とは、従業員の能力や個性を、人材採用・配置・育成に活用して、人的資本のパフォーマンスを最大化するための取り組みを指す。
タレントマネジメントに取り組む企業は4割
タレントマネジメントに取り組んでいるかを質問したところ、44.7％の企業がタレントマネジメントに取り組んでいることが分かった。
タレントマネジメントに取り組む企業へ、タレントマネジメントシステムを導入しているかと質問したところ、72.5％の企業が導入しており、システムを導入していない企業は20％を下回る結果となった。
システムの導入目的、1位は「人材の適正評価」
システムの導入目的・用途で、最も多くあった回答は「人材の適正評価」が53.4％であった。次いで、「計画的な人材育成」「人材のスキル管理」が同率の50.8％、「人材の適正配置」が48.7％と続いた。
また、タレントマネジメントの効果を実感している企業は、「非常に感じている」が7.6％、「やや感じている」が40.7％と、合わせて48.3％となった。一方で、タレントマネジメントの効果を実感できていない企業は、「あまり感じていない」が26.7％、「まったく感じていない」が6.8％と、合わせて33.5％存在することが分かった。
課題は「データの管理部署がバラバラで、データ収集が煩雑」が最多
タレントマネジメントに取り組む上で感じている課題を質問したところ、最多意見は「データの管理部署がバラバラでデータ収集が煩雑」が37.7％であった。次いで、「データの管理システムがバラバラでデータ収集が煩雑」が32.5％、「データを扱える人材が属人化し迅速にデータが取れない」が27.2％、「項目名／入力形式がバラバラでデータの整理・加工の工数が発生」が23.7％と、人事データの可視化・管理に関する意見が多く集まった。
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査概要：タレントマネジメントの実施状況に関する実態調査
- 調査方法：インターネット調査
- 調査期間：2024年2月28日～29日
- 調査対象：企業の人事担当者 528名
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