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転職者の5人に1人が「前職を1年未満」で退職 早期離職のラインは平均「12.5ヵ月」—マイナビ調べ

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 マイナビは、直近1年間に転職活動を行った正社員を対象に、「転職活動における行動特性調査2024年版」を発表した。

5人に1人は、前職を「勤続1年未満」で転職

 直近1年間に転職した人の前職の勤続年数は、「1年未満」が20.1%(前年比5.0ポイント増)となり、21年の調査開始以降初めて2割を超えた。「1年未満」と答えた割合を年代別に見ると、30〜50代は20%未満だったのに対し、20代が26.8%で最も高かった。

 また、一般的に早期離職のラインとされる「3年未満」と答えた人は42.9%(前年比3.6ポイント増)。転職者の勤続年数は短期化していることが分かる。

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 直近1年間に転職活動をした人に早期離職と考える勤続年数のラインを聞いたところ、平均「12.5ヵ月」だった。転職が当たり前になる中で、早期離職は「就職後3年以内」だとする考え方にも変化が起こっている様子がうかがえる。

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早期離職を「自分のキャリアにプラス」と考える転職者は4割以上

 早期離職は自分のキャリアにとってプラス・マイナスのどちらに感じるかを聞いたところ、「プラス」が41.3%となり、「マイナス」の29.5%を上回った。プラスだと考える理由は、「自分に合う職場を見つけることにつながる」が57.1%で最も多く、次いで「自分に合う仕事を見つけることにつながる」55.5%だった。

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伝統的な日本型企業を「就業先に選びたい」は6割超

 年功序列や終身雇用など、いわゆる伝統的な日本型企業について、「就業先として選びたい」と62.2%が回答し、日本型雇用を肯定的に捉えている人が半数を超えた。年代別に見ると、30〜50代はいずれも「就業先として選びたい」が6割を超え、最も少ない「20代」でも56.8%と半数を超えている。

 学生の就職活動においては、伝統的な慣習が残る日本型雇用が敬遠される動きもあるが、就業経験がある転職者・転職活動者は、同じ環境で安定的に働き続けることのメリットも認識したうえで、長期雇用が前提の日本型企業を好意的に捉えているという。

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「終身型雇用」「退職金制度」の魅力度が高い傾向

 日本企業で取り入れられている人事施策・雇用施策30項目について、伝統性・革新性/魅力度の2つの指標におけるイメージを聞き、その結果を「①伝統的・高い魅力」「②伝統的・低い魅力」「③革新的・高い魅力」「④革新的・低い魅力」の4つにグループ分けした。

 伝統性のスコアが高かった上位3項目「退職金制度」「終身雇用」「年功序列型」について、魅力度のスコアを見ると「退職金制度」「終身雇用」は高い一方、「年功序列型」は低かった。成果主義とは異なった給与・評価制度である「年功序列」はマイナスの印象を持つ傾向が見られる。

 革新性のスコアが高かった上位3項目「週休3日制」「リモートワーク制度」「男性育休の取得推進」は、魅力度のスコアにおいても上位だった。個人が主体的に働き方を選択できる制度は、転職活動者とって魅力的と感じられる傾向がうかがえる。

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 なお、調査の概要は次のとおり。

転職活動における行動特性調査 2024年版
  • 調査期間:2024年7月6日~18日
  • 調査機関:Webアンケート調査(調査主体:マイナビ アンケートモニター提供元:外部調査会社)
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:正社員として働いている20~50代のうち、直近1年間(2023年6月以降)に転職活動をした人
  • 有効回答数:1600名(転職者800名、転職活動者800名)

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