FCEは、「人材育成に関する調査」を実施し、分析した結果を発表した。
「教育制度を定めて十分に実施している」は25％
従業員の育成、研修や教育をどのように実施しているかを質問したところ、「人材育成方針や教育制度を定め、十分に実施している」と回答した人事担当者は、わずか25％にとどまった。
さらに、従業員規模別に分析をすると、「人材育成方針や教育制度を定め、十分に実施している」の割合が、1001名以上と1000名以下では3倍の開きがあることが明らかになった。
また、301～1000名の中では「役職・等級ごとの階層研修（慣例的な研修）を年に数回実施している」が1番大きな割合を占める一方で、300名以下では「体系的な教育制度を定めておらず、主にOJT（現場教育）を実施している」という回答が多い結果となった。301〜1000名の企業では、十分ではないが定期的な研修が実施されており、300名以下の企業では体系的な教育体制がほとんどなくOJTに頼っている現状がうかがえる。
人材育成の課題は「実務や実践に活かされていない」が最多
従業員教育における課題・悩みについて、1番大きな割合を占めたのが「研修がその場限りのものになっていて、実務や実践に活かされていない」で40％ 、次に「従来の育成方針を見直す必要がある」が31％と続いた。研修を都度実施しても、研修と研修をつなぐ教育制度や育成プログラムがないため、研修がその場限りとなり実務に結びついていないと考えられる。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査方法： Webアンケート
- 調査対象：上場および非上場企業の人事責任者・担当者
- 回答数：219件
【関連記事】
・人的資本経営の実現に向け、HCMソリューションの提供を通じワークデイと協業—NTTデータ
・PeopleXと戦略HRパートナー「ピープルアンドデザイン」を合弁会社として設立—グッドパッチ
・Z世代のマネジメントは「褒めて伸ばす」が重要だが「人前で褒める」は逆効果—あしたのチーム調べ
