ベター・プレイスは、全国の20〜50代の会社員を対象に「福利厚生制度に関するアンケート調査」を行った。
勤め先に導入されている福利厚生
福利厚生の導入率について、従業員数300名以上と300名未満の企業で比較を行った。300名以上の企業と比べて、300名未満の企業の導入率が最も低かった項目は、「カフェテリアプラン」が12分の1で1%、次に「企業型確定拠出年金・確定給付企業年金・iDeCo＋」が6分の1で5%と続いた。導入率に差が少なかった項目は、「通勤手当」「健康診断・人間ドック補助」であった。
福利厚生が充実していると、エンゲージメントが向上する
福利厚生が充実していると、会社への帰属意識、忠誠心などのエンゲージメントが向上するかを質問したところ、「向上する」が26.3％、「やや向上する」が51.6％と、全体で約8割が福利厚生の充実度でエンゲージメントが向上すると回答した。
転職活動時に福利厚生を重視するのは約8割
もし転職活動をするとしたら、会社を選ぶ際に、福利厚生の充実を重視するか聞いたところ、「重視する」が28.9％、「やや重視する」が50.5％と、あわせて約8割が福利厚生を重視していることが分かった。
導入してほしい福利厚生、1位は「社宅・住宅手当・家賃補助」
導入してほしい、もしくは注力してほしい福利厚生について、1位は「社宅・住宅手当・家賃補助」、2位は「通勤手当」、3位は「長期休暇（リフレッシュ休暇など）」という結果となった。全項目で300名以上の企業の数字が高い傾向にあり、規模が大きい企業のほうが福利厚生に対するニーズが高いことが分かる。
不要だと思う福利厚生は、「社員旅行」が大きく差をつけて1位
一方、不要だと思う福利厚生について聞いたところ、「社員旅行」が他の項目と比べて圧倒的に多い結果となった。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 実施期間：2024年8月28～29日
- 調査主体：ベター・プレイス
- 調査対象：20～59歳、会社員、男女
- 対象エリア：全国
- 調査方法：インターネット調査
- 回答件数：457名（従業員数 300名以上：203名、300名未満：254名）
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