シニア社員のやる気アップに人事ができること／研修の効果の測定方法
-[Vol.075]-------------------------------------------------------
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★人的資本経営・開示は「ストレスチェック」のデータから始めよう！
毎年行っているストレスチェックのデータは、実は人的情報の宝箱。
そこから人的資本経営に活かせる項目が少なくとも14個あります。
詳しく知りたい方は、下記の解説記事をすぐお読みください！
◆解説記事⇒⇒⇒
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
こんにちは。HRzine編集部の井上です。
東京はすっかり秋めいてきましたが、
みなさんがお住まいの地域はいかがでしょうか。
これから年末調整などで、人事労務を担当される方にとって
忙しい時期となりますが、行き詰まったときはHRzineにアクセスして、
息抜きや業務のヒントを見つけてください！
今週のおすすめは、シニア社員に関するこの記事です。
◆「シニア社員のモチベーションダウン」が多発中！ 苦慮するマネージャーに人
事ができること
役職定年などで管理職から外れたシニア社員の、モチベーションに関する記事。あ
る調査では、ポストオフ後に意欲が下がっているシニア社員が4～5割ほど存在して
いる結果となりました。なぜ、シニア社員はやる気を失ってしまうのでしょうか。
本記事ではある事例を取り上げて、その理由を解説。そして、シニア社員がモチ
ベーション高く働けるために、人事ができることを探ります。
[0]目次
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[1] 新着記事はこちら
[2] 人気記事ランキング
[3] 記事のリクエストも大歓迎です
[4] 配信停止の方法
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[1] 新着記事はこちら（10/2～10/16）
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◆研修は業績アップが目的ではない！ 実施効果の正しい考え方と測定方法とは
〈HRzine Day 2023 Summer セッションレポート ｜ #2〉
「現場の上長から研修の成果を問われても、人事としてどこまで責任を負えばよ
いのか分からない」という声をよく耳にする。そんな人事の悩みに答えるべく、イ
ベント「HRzine Day 2023 Summer」の基調講演では、株式会社ラーンウェル 代表
取締役 関根雅泰氏が登壇。「知りたかった！ 現場での効果を測定する『研修評
価』の方法」と題し、それほど手間をかけずに、現場での効果を測定する研修評価
の方法が明かされた。
◆労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドラインと
は？ および義務化の内容
〈人事法令ポータル〉
企業が労働者の労働時間を適切に管理するために、「労働時間の適正な把握のた
めに使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」が平成29年1月20日に策定され
ました。さらに平成31年4月には労働安全衛生法が改正され、「客観的な記録によ
る労働時間の把握」が法的義務となっています。本記事ではガイドラインの要旨を
まとめ、企業が把握すべき必要最小限の情報をご紹介します。
◆「シニア社員のモチベーションダウン」が多発中！ 苦慮するマネージャーに人
事ができること
〈エンゲージメント向上への処方箋 ｜ 第4回〉
本連載では、筆者の前連載「経営人事とエンゲージメント再考」の内容を踏まえ
ながら、エンゲージメントにまつわる諸問題に対して、人事がどのような力を発揮
できるのかを具体的に示していく。第4回のテーマは、「シニア社員のモチベー
ションダウン」である。人事はシニア社員とどのように向き合い、彼らのモチベー
ションやエンゲージメントをどうやって高めればよいのだろうか。
◆専門業務型裁量労働制の対象業務に含まず、要件を満たさないと判断（京都地裁
平成23年10月31日）
〈人事労務事件簿 ｜ #38〉
今回取り上げる事案は、専門業務型裁量労働制の適用が問われたものです。厚生
労働省令である労働基準法施行規則は、専門業務型裁量労働制の対象業務の1つと
して「情報処理システムの分析又は設計の業務」を定めています。ポイントは、情
報システム開発に携わるITエンジニアの業務が、何でも裁量労働の適用対象になる
わけではない点です。対象外の業務を会社が裁量労働としてみなしてしまうと、本
事案のように従業員から訴えられたとき、会社は敗訴に至ります。
◆モノグサのバリューと行動指針 従業員10名のうちに策定した理由と浸透・実践
の方法とは
〈インタビュー《組織やチームの編成・運営》｜ バリューに基づく組織づくり〉
急成長しているスタートアップ・ベンチャー企業の中には、過去に組織崩壊の危
機を経験しているケースが少なくない。それを防ぐ方法として有効なのが、組織で
共通の価値基準や行動指針を表す「バリュー」を策定し、組織内に浸透させていく
ことだ。一般的に従業員が数十名を超え、経営陣が1人ひとりを把握できなくなる
頃に行うことが多いが、モノグサ株式会社ではメンバーが10名の時点でバリューを
策定している。なぜ、同社は早期にバリューを策定したのか。そして、メンバーの
行動や価値観にバリューをどのように浸透させていったのか。同社 取締役 CFOの
細川慧介氏に伺った。
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[2] 人気記事ランキング（10/7～10/13）
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●1位 労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン
とは？ および義務化の内容
●2位 「シニア社員のモチベーションダウン」が多発中！ 苦慮するマネージャー
に人事ができること
●3位 研修は業績アップが目的ではない！ 実施効果の正しい考え方と測定方法と
は
●4位 モノグサのバリューと行動指針 従業員10名のうちに策定した理由と浸透・
実践の方法とは
●5位 あなたの会社も毎年行う「ストレスチェック」のデータで人的資本経営と情
報開示は始められる
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の方法が明かされた。
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は？ および義務化の内容
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めに使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」が平成29年1月20日に策定され
ました。さらに平成31年4月には労働安全衛生法が改正され、「客観的な記録によ
る労働時間の把握」が法的義務となっています。本記事ではガイドラインの要旨を
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策定している。なぜ、同社は早期にバリューを策定したのか。そして、メンバーの
行動や価値観にバリューをどのように浸透させていったのか。同社 取締役 CFOの
細川慧介氏に伺った。
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