オウンドメディアリクルーティング（OMR）は、自社の運営するメディア（採用サイトやSNS・社員）を軸に、高付加価値人材に自社主体で直接メッセージを発信し、共感を喚起することで人材獲得につなげていく能動的マーケティング。今回の調査は、企業の人事・採用担当者624名を対象に4月に実施された。
2018年12月の調査では、OMR実践企業は14.8％だったが、2019年2月には17.5％、4月には18.1％と、半年間で3.3％増加した。とりわけ、従業員数100名以上の企業では28.1％が実践しており、半年間で5.8ポイント増加している。一方で、従業員数100名未満の企業では、2019年4月の時点で6.0％に留まっており、半年間の推移も横ばいだった。
企業への応募者数と採用者数の増加について見てみると、OMR実践企業では前年と比較して87.5％が「応募者数が増えている」、86.3％が「採用者数が増えている」と回答しており、約9割が応募者数・採用者数の増加を実感しているようだと、Indeed Japanは分析する。
一方、OMRを実践していない企業では、応募者数は40.1％、採用者数は38.9％に留まり、OMR実践企業は実践していない企業と比較して、応募者数、採用者数ともに増加している。
自社の採用サイトなどのオウンドメディアを見てから応募してきた求職者については、OMR実践企業の人事採用担当者の68.6％が「入社後の定着率が高いと思う」と回答する一方、OMRを実践していない企業では21.4％と、OMRは求職者の入社後の定着にも寄与している。
OMRは採用においてどのようなメリットや効果があるかを尋ねた質問では、OMR実践企業の85.5％が「採用の費用軽減になる」、84.1％が「採用にかける労力を削減できる」と回答した。同じ質問に対して、OMRを実践していない企業は37.6％、38.0％に留まっている。
さらに、OMR実践企業の81.0％が「OMRは費用対効果が高い」とも回答しており、OMRを実践している企業はOMRが採用コストや人的な労力の削減につながり、かつ採用活動に効果を発揮する方法であると認識しているようだ。
