同調査では、2013年1月～2019年4月における調査対象キーワードについて、求人検索エンジン「Indeed（インディード）」上での各月の検索数の割合を平均値で算出するとともに、厚生労働省が公開している「一般職業紹介状況」における6年間の統計データと比較した。調査対象キーワードは、代表的な5つの職種である「営業」「マーケティング」「経理」「人事」「事務」と「第二新卒」「既卒」。
営業、マーケティング、経理、人事、事務が最も検索されているのは3月で、4月がそれに続く。これらの傾向は5つの職種すべてに共通しているが、とりわけマーケティングは3月と4月の検索割合が顕著に多かった。一方、すべての職種で12月の検索割合が最も少ない。
一方、「第二新卒」「既卒」の検索割合は、4月が最多だった。
また、厚生労働省の一般職業紹介状況の2013年～2018年の統計データから、各月の「求人倍率」（新規求職数に対する新規求人数の割合）の平均値を算出したところ、12月が最も高いという結果になった。
以上の結果より、12月は求職者に対する求人の供給が多く、Indeedでの求職者の検索割合が低い（＝求人検索者が少ない）ことを踏まえると、12月は転職に向けた求人検索の“狙い目”の月といえるとIndeed Japanは述べている。
