※1：https://kurashigoto.me/column/post-13654/
※2：当社が提供するオンラインアウトソーシングサービスの名称。
出社実態で見えたテレワークの課題
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレワークが急速に普及し、このまま定着するように思っていた矢先。コロナが落ち着きを見せ、全国的に緊急事態宣言が解除された昨年10月に、Twitter上では「#強制出社」がトレンド入りし、「テレワークできる会社がわざわざ出社させる意味は何？」など、さまざまな声が上がりました。
そこで、私がTwitter上で「テレワークの実施状況の実態」についてアンケートを呼びかけたところ、454名の回答中「オフィス・テレワークのハイブリッド」が46.5％、「完全にテレワークを継続」が26.4％、「完全にオフィス出社」は22.5％という結果になりました。
さらに詳細に見ていくと、緊急事態宣言下ではテレワークを導入していた企業が、宣言解除後には完全出社に切り替えた理由として、「出社⇔テレワークを自由にしたら、テレワーク組の離職率が高かった」という回答がいくつか挙がっていたのです。その背景には、「テレワーク下での従業員エンゲージメントの低下」があるのではないかと私は考えています。
そもそも従業員エンゲージメントがなぜ重要なのか
改めてになりますが、従業員エンゲージメントとは、企業ビジョンに共感し生まれる貢献意欲であり、帰属意識・愛着指標として用いられる、近年人事領域において注目される概念です。リンクアンドモチベーションが行った調査で「エンゲージメントが高まれば営業利益、労働生産性ともに上昇する」ことが明らかになるなど、企業の成長に直結する非常に重要な指標であると考えられています。
副業の推進などで働き方が多様化し、変化の激しい現代においては特に、個人の情熱やスキルを会社にどれだけ提供してもらえるかが、企業成長を大きく左右するといえるでしょう。つまり、企業が生き残るために、従業員エンゲージメント向上は必須の課題なのです。
