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CxOと職種別オンボーディング対談 | #3

元投資家CHROが重視するオンボーディングの勘所 人と事業の成長が連動する人材組織づくりとは?


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 新しい組織でスムーズに活躍してもらうことを目的とし、入社前後に集中的に情報をインプットする「オンボーディング」を行う企業が増えてきた。しかし企業や部門ごとに様々な定義がなされ、職種によっても適切な手法は異なるようだ。そこで本連載では、幹部人材紹介やタレントシェアリングなどで企業の成長を支援する株式会社BNGパートナーズの執行役員 岡本勇一氏が、様々な立場でオンボーディングに関わる方々をお迎えし、施策としての考え方や手法、課題感などを伺うなかで、効果的なオンボーディングのあり方について探っていく。第3回は、日本国内最大級のクラウドソーシングサービスを運営するクラウドワークスで、CHROとしてオンボーディングの実施を担う伊藤潤一氏にお話を伺った。

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「30%の事業成長」を実現する人材組織づくりがCHROとしてのミッション

岡本勇一氏(以下、岡本) 伊藤さんは、2021年9月よりクラウドワークスにジョインしてわずか4ヵ月後の2022年1月に、新設された執行役員 兼 CHRO(最高人事責任者)に就任されました。これまで、外資系ヘッジファンドに20年以上在籍され、投資家として活躍してきた伊藤さんが、これまでのキャリアとはまったく異なる業界で、しかも人事に取り組まれるということで、驚いた方も多いでしょう。しかし、人事畑でなく事業側に長くいらした方がどのように人事を変えていくのか、大変興味深く思っています。

伊藤潤一氏(以下、伊藤) CHROになってまだ3ヵ月ほどなので、確かに人事関係の方にとっては、私は異端に見えるかもしれません。そして、ベンチャーは決して洗練された組織とはいえず、足りないものを探すのではなく、あるものをどう上手く効率的に使うかということが大切です。その目線で自分自身を合わせることから始めているところです。

伊藤潤一氏
伊藤 潤一(いとう じゅんいち)氏
株式会社クラウドワークス 執行役員 兼 CHRO
1993年東京大学教育学部教育行政学科卒業。同年、株式会社三和銀行(現三菱UFJ銀行)に入行。モルガン・スタンレー・アセット・マネジメントなどを経て、長年ヘッジファンドにて日本株式のポートフォリオ・マネージャーを務めた。2021年9月に株式会社クラウドワークスに参画し、翌年1月には執行役員 兼 CHRO(最高人事責任者)就任。

岡本 伊藤さんには、オンボーディングというものがどのように見えていらっしゃいますか。

伊藤 オンボーディングの定義は、企業によってまちまちです。採用されて配属先が決まるまでの研修のことなのか、その企業の文化をインストールするまでのことなのか、または退職するまでずっと続けられるものなのか……。様々な解釈があり、どれも意味的には間違いではないと思います。

 現在のクラウドワークスでは、入社して一週間で人事部門が行う研修をそう呼んでおり、カルチャーフィットは事業部任せということになっています。ただし、一度事業部に配属されると人事から様子がまったく見えなくなるので、そこを大きく変えることにしました。「一人ひとり会社として最後まで向き合うこと」をゴールとして、今、変革プランを描いているところです。

岡本 いきなり大きな改革プランに着手されたのですね。

伊藤 内容としては1ヵ月に1回、サーベイを行い、そのエンゲージメント指数が低い人、急に低下した人に対して、人事の方から声を掛けることを考えています。直接の上長に相談できない人でも、ちょっと離れた畑違いの私になら話せるという環境を作り、必要と思われたことは、毎週の経営会議に議題に挙げて、対応する流れを作ろうとしています。

 人材の情報は縦割りとなりがちですが、ある部署ではあまり評価されていなくても、別部署では能力が発揮できることもあります。そうした人材の流動化を促進することで、それぞれの部署のお作法やしきたりを崩壊し、さらには横展開することで組織の活性化が図られるのではないかと期待しています。

 なお私の入社にあたっては、「会社を30%成長させる」ために「30%成長させられる人事組織をつくること」が求められています。経営側は「その組織、環境を使って30%成長させていく」というように、役割分担が明確なので、ハレーションが起きようがないというか、責任の問題でお互いに尊重し合うことが前提になっています。

岡本勇一氏
岡本 勇一(おかもと ゆういち)氏
株式会社BNGパートナーズ 執行役員
2014年入社。以降、トップセールスや事業部長としてベンチャー企業領域におけるエグゼクティブサーチ事業を管掌し、2017年3月より執行役員に就任。エグゼクティブサーチ事業部部長を兼務し、全社サービスの向上と経営体制の強化に努める。
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この記事の著者

伊藤 真美(イトウ マミ)

エディター&ライター。児童書、雑誌や書籍、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ライティング、コンテンツディレクションの他、広報PR・マーケティングのプランニングも行なう。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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https://hrzine.jp/article/detail/3998 2022/05/13 15:49

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