Schooは、同社が提供する法人向けオンライン動画学習サービス「DXスキル診断」の利用数が、4万件を突破したと発表した。合わせて、4万件の回答データをもとに、年代・職位・業界別のDXスキルの分析結果を公開した。
DXスキル診断とは、経済産業省のデジタル標準スキルに準拠した「DX基礎」と、同社独自の「DX実践」で構成された全100問の診断で、個人・組織全体のDXスキルを可視化するもの。
年代別DXスキルの傾向
各年代（ジュニア層・ミドル層・シニア層）におけるDXスキルの傾向を分析した。ビジネス基礎スキル、データ関連スキルにおいて、各世代に特有の傾向が明らかになった。
-
ジュニア層（20代）
- ビジネス基礎スキルは全体的に低い結果となり、スキルの底上げが不可欠。一方で、データ解釈力・データ分析力は年代層のなかで最も高く、データを正しく読み解く力が強みであることがうかがえる
-
ミドル層（30～40代）
- ビジネス基礎スキル、データ関連スキルともにバランスの取れたスキルセットが特徴。 バランスのとれたスキルセットは、組織のデジタル変革を推進する上で重要な役割を果たしていると考えられる
-
シニア層（50～60代）
- ビジネス基礎スキルは総合的に高く、経験に裏打ちされたスキルが強みとなっている。一方でデータ解釈力など、データに関連するスキルをより強化していく必要がある
職位別DXスキルの傾向
経営層・管理職と一般職におけるDXスキルの傾向を分析した。「判断力」と「発想力」に職位による顕著な差が見られ、「コンプライアンス」と「協働力」にはほとんど差がないことが分かった。
「判断力」と「発想力」については、管理職になるにつれて、業務での戦略的決定や新しいアイデアの創出をする機会が多いため、経験によって差がひらいていると考えられる。
一方、「コンプライアンス」や「協働力」は、すべての職位で同じレベルのスキルが求められるため、スキルの差はあまり見られなかった。各職位の特性に応じたスキル強化を図ることで、組織全体のDX推進力を向上させることにつながると考えられる。
業界別DXスキルの傾向
業界分類表に基づき、利用企業が該当する業界を割り出し、各業界のDXスキルの傾向を分析した。「ソフトウエア」と「広告・出版・マスコミ」業界は、DX推進や技術的なスキルで他業界をリードしていることがうかがえる。
一方、「官公庁・公社・団体」は、コンプライアンスやセキュリティといったリスク管理スキルが高い結果となった。各業界におけるスキルセットの傾向を理解し、それぞれに適したDXスキルの強化を進めることが重要だという。
【関連記事】
・自律的なキャリア形成を目指す全社員参画型の人事制度、25年4月に導入予定—ＳＯＭＰＯひまわり生命保険
・中小企業の58％が人的資本経営を重要視 一方、実際に取り組む企業はわずか11％—jinjer調べ
・X世代・Y世代・Z世代の働く価値観を調査 「副業・兼業をしたい」Z世代は半数以上—アデコ調べ
