学情は、企業・団体の人事担当者を対象にインターネットアンケートを実施し、「新入社員の定着支援」に関して調査した。
新入社員の「定着支援」に関して、「取り組みを行っている」は約半数
新入社員の「定着支援」に関して、「取り組みを行っている」が51.5％で半数を超えた。また、「取り組みを検討している」は24.5％、「取り組みを行っていない」は24.0％となった。
取り組んでいること・検討していることは、「研修制度の導入や整備」が最多
新入社員の「定着支援」に関して、取り組んでいること・取り組みを検討していることは、「研修制度の導入や整備」が69.6％で最多となり、次いで「上司と部下のコミュニケーションの活発化（1on1ミーティングなど）」が48.7％、「メンター制度の導入」が43.2％と続いた。「入社時の研修に加えて、入社数ヵ月後、半年後、1年後のフォローアップ研修を導入した」「1～3年目を対象とした体系的な研修制度を整備した」「コミュニケーションの活発化のため、部活動・サークル制度を導入した」「直属の上司ではなく、他部署の年齢が近い先輩社員との面談機会を設けている」などの声が寄せられた。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査期間：2025年2月12～23日
- 調査機関：学情
- 調査対象：企業・団体の人事担当者
- 有効回答数：359件
- 調査方法：Web上でのアンケート調査
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