エデンレッドジャパンは、賃上げを実施する予定の経営層および人事担当者を対象に、「賃上げ疲れ」の実態調査を実施した。
7割以上が、春闘による「賃上げ圧力」を実感
2024年、2025年と2年連続で高水準の賃上げが実現した春闘。ここ数年の春闘の結果を受けて、賃上げ圧力を「とても感じた・やや感じた」と回答した人は72.5％となり、そのうち88.2％もの企業が自社の賃上げ率に影響があったと回答した。春闘による社会的な賃上げ機運が、企業における賃上げ判断に一定の影響力を持ち、賃金改善への後押しとなっている様子がうかがえる。
「賃上げ疲れ」は8割に迫る結果に
一方で、継続的な賃上げにより、企業経営への負担（賃上げ疲れ）をどの程度感じてるか聞いたところ、77.0％が負担を「とても感じている・やや感じている」と回答。また、賃上げ疲れが及ぼしている具体的な影響について聞くと、最も多かったのが「企業収益の圧迫」で68.7％、次いで「事業への投資抑制」が33.1％と続き、3社に1社が賃上げが単なる人件費増にとどまらず、企業の成長戦略や中長期的な経営判断にも影響を及ぼしている実態が浮き彫りになった。
賃上げ疲れを感じる企業の8割が「初任給を引き上げた」
賃上げ疲れを感じている企業のうち、新卒採用を行っている企業に対して、2025年度の初任給水準を引き上げたかを質問したところ、79.8％が「引き上げた」と回答。大企業では86.1％に上り、中小企業でも73.8％となった。賃上げ疲れを抱えながらも、新卒採用競争への対応として初任給を引き上げている企業が多数を占めている。
さらに、初任給を引き上げた理由については、「応募数の確保・辞退防止」が79.6％で最多となり、次いで「同業他社との競争力強化」が44.8％となり、採用成果に直結する観点からの回答が続いた。この結果からも、企業が賃上げ疲れを感じながらも、人材確保を最優先課題と捉え、戦略的に給与水準を引き上げていることが分かる。
賃上げ疲れへの対策、最多は「コスト削減の徹底」
賃上げによる経営圧迫が続く中、企業の最も多い対策は「コスト削減の徹底」が47.2％という結果に。設備投資や日常業務にまで及ぶコストカットが進み、しわ寄せが各所に広がっていることが推察される。次いで「生産性向上に向けた取り組み」が46.5％と続き、効率化によって人件費上昇に対応しようとする姿勢も一定数見られた。
さらに、「雇用形態の見直し（非正規・外注の活用など）」が29.3％と、正規雇用にこだわらず、人件費の柔軟な調整を図る動きが進んでいることも明らかになった。こうした結果は、賃上げの副作用として働き方そのものにも影響が及び始めていることを示唆しているという。
来年度の賃上げ、大企業の約7割が見込む一方、中小企業では半数止まり
2026年度の賃上げ継続の見込みについて聞いたところ、「確実に継続できる・おそらく継続できる」と回答した企業は全体で59.1％。企業規模別に見ると、大企業では68.3％が継続の見込みを示した一方で、中小企業では52.9％と、賃上げの持続性における企業間の温度差が見られた。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査名：賃上げ疲れ実態調査2025
- 調査主体：エデンレッドジャパン
- 調査方法：Webアンケート方式
- 調査期間：2025年4月11～15日
- 調査対象および有効回答数：2025年に賃上げを実施する企業の経営者・人事担当者514名
- 出典：エデンレッドジャパン「賃上げ疲れ実態調査2025」
【関連記事】
・「自分の職場では賃上げがなく、取り残されている」と感じる人が最多 RSGと共同調査—NEXER
・25年の「新規採用者の賃上げ予定」は7割超 法改正に向けシニア雇用の環境整備が進む—マイナビ調べ
・20代の6割が「退職したいと感じる」ことがある 理由は「給与に不満」が最多—Wandering Seagull調べ
