企業カルチャーと相関性が高いテーマトップ2は「従業員の働きがい向上」「働き方改革の推進」―PR Table

　PR Tableは、従業員99名以下から1万人以上の企業の広報・人事担当者1400名を対象に実施した「企業カルチャー」に関する意識・実態調査レポートを公開した。調査期間は2021年5月21日～5月25日。

　企業カルチャーとの相関性については、「働きがいの向上」（65.9％）、「働き方改革の推進（61.2％）」「生産性向上（54％）」が上位となり、従業員の働き方・働きがい・生産性向上が企業カルチャーに大きく関係していると感じている実態が明らかになった。

　会社で課題に感じていることの1位は「働き方改革の推進ができていないこと」（31.9％）、2位は「採用の質が高くないこと（欲しい人材の引きつけができていないこと）」（31.8％）だった。一方で今後取り組むべきと感じていることは、1位「従業員の働きがい向上」（42.0％）、2位「働き方改革の推進」だった。この結果と企業カルチャーとの相関性の結果を踏まえると、広報・人事広報担当者の課題と企業カルチャーは密接に関わっていると捉えることができる。

　企業カルチャー醸成の取り組み状況については、「取り組んでいて､順調」（9.4％）、「取り組んではいるが､思うように進んでいない」（26.3％）、「取り組みの必要性は感じるが､できていない」（44.9％）、「必要性を感じないし､取り組んでいない」（18.4％）ということが分かった。順調と回答した企業は全体の約1割と、まだまだ企業カルチャー醸成の障壁が存在することが明らかになった。

　企業カルチャー醸成のために取り組んでいることとして、半数以上が「社内への企業カルチャー､情報の発信」（57.6％）を挙げた。次いで、「研修・教育プログラムの企画・実施」（48.1％）に取り組んでいることが明らかになった。

　企業カルチャー醸成が進まない理由として、「社内の情報に対して従業員が自分ごと化できていない（必要としていない）ように感じるから」（26.1％）が1位という結果になった。企業カルチャー醸成における“社員巻き込み”に苦戦している企業が比較的多いという実態が見えてくる結果となった。

　なお、同社では企業カルチャーをテーマに、同調査データを交えたセッションイベントを7月9日にオンライン配信で開催する。