メンタルヘルス不調を再発させない！ 休む前より活躍できる復職支援「リワーク」で、社員の再休職を防ごう

職場うつの多くはうつ病でなく「適応障害」、その違いとは

　近年、メンタルヘルスの不調による休職や退職が増えている。15年以上の産業医経験があり、現在はビジネスパーソンの健康向上に関するサービスを手掛ける株式会社ベスリの吉田英司氏は、次のように話す。

　「職場が原因のメンタルヘルス不調は、『職場のうつ』として20年ほど前から問題化していました。職場のうつのことを、多くの人は『うつ病』だと思っていますが、その8〜9割は『適応障害』に該当します。職場の人間関係や業務などの環境に対し、自分の性格や能力といった特性がうまく適応できないことによって発症するものです」（吉田氏）

　吉田氏は、うつ病と適応障害の違いを、次のように説明した。

　「単純化すると、うつ病は、どんな職場環境であっても憂鬱な症状が出てしまいます。たとえ良い上司や負荷の少ない業務といった環境でも、何かがきっかけで『上司が良い人で申し訳ない』『仕事がやりやすいなんて、何か悪いことが起こるのではないか』と思ってしまうのです。

　一方の適応障害は、負荷の高い仕事や厳しい上司といった環境に、本人のキャパシティや感情が耐えられずに起こります。大きなプレッシャーのない、いわゆる“ふつうの環境”であれば憂鬱な症状は出ません。

　つまり、メンタルヘルスの不調で休職している人の多くが、適応できる環境であれば活躍できる人材だといえます」（吉田氏）

　コロナ禍によるリモート化も影響しているという。リモートワークによって精神的な負担が減った人も多い一方で、特に新入社員や転職者の負荷が高まる傾向にある。ストレスが減った人よりも増えた人が多いことで、メンタルヘルス不調による休職者は増加し続けているのだ。

せっかく復職した人が、再び休職してしまう理由

　しかし実は、メンタルヘルスの不調でさらに難しいのは、体調が回復して職場に復帰しても、再発するケースが多いことだと吉田氏は指摘する。

　「メンタルヘルスの不調で休職してその後復帰した人のうち、3年以内に症状が再発している人は半数近くにのぼります。これは無視できない数字です」（吉田氏）

　もちろん、企業側が何も対策をしていないわけではない。リモートでも社内の交流を生み出す施策や、休職者に対して復帰後の配置換えやヒアリングといったフォローを行っているだろう。

　それなのになぜ、復職したのに再発してしまうのか。理由の1つは、なぜ適応障害になったのかという原因の見極めが甘いままの復帰だという。

　「適応障害で休職する人の中には、ハラスメントや労災レベルの環境で、誰の目から見ても『休職するのはしょうがない』というケースと、『ちょっと厳しいけどこのくらいならあるよね』という環境でも体調が悪くなってしまうケースがあります。後者の場合、復職の際に配置換えをして前の厳しい上司はいなくなったのに、また別の上司とのやり取りでストレスを感じてしまい、適応障害が再発してしまうことがあるのです」（吉田氏）

　世の中、相性の悪い人は0にはならない。上司でなく、取引先で厳しい人と出会う場合もあるだろう。休職者が復職する際には、会社が上司や業務量といった環境をなるべく改善することが望ましいが、本人のストレス耐性を高めることも、長く活躍してもらうには重要な視点なのだという。

　また、本来は復帰すべきではないタイミングで焦って復帰してしまうケースも、症状が再発しがちだ。たとえば、「まだ仕事ができるかはわからないが、金銭的に心配になってきた」と、適応障害が治っていないのに、本人が希望して復職する場合などが該当する。

　「適応障害になった人が通う心療内科・メンタルクリニックの医師は、患者が復帰の意思を見せれば『復職してよい』と診断書を出します。これは難しい事情なのですが、お金がない状態もストレスの1つになるわけです。患者はストレスが原因で通院していますから、そのストレスを解消するためにも復職したほうがよいと判断する。しかし、適応障害は治っていないため、復帰してもすぐ再発してしまい、再度休職してしまうのです」（吉田氏）

　心療内科の外来では、1人あたりにかけられる時間は非常に短い。カウンセリングなどで1人ひとりとコミュニケーションをとるクリニックもあるが、それでも1人20分〜30分、頻度も数週間に1回が限界だ。

　「今の医療機関では、体調不良の原因を聞くことはできても、それに対してどのように対応するかをいっしょに考えるのは難しいのが現状です」（吉田氏）

　では、休職者に復職してもらい、かつ再発を防ぐにはどうすればよいのだろうか。