SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

HRzine Academy(エイチアールジン・アカデミー)は、普段の業務の中では身に付けることが難しい「人事のスキル」を、各分野の第一人者やエキスパートが解説・指導してくれる特別な講座です。広く重くなり続ける人事の役割を果たしていくためにも、最高のスキルを本講座でぜひ習得してください。

受講者募集中!

HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

直近開催のイベントはこちら!

HRzine Day 2022 Summer

2022年7月28日(木)12:30~16:40

主要製品スペック一覧

人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。

タレントマネジメントシステム<br>主要製品スペック一覧 2022

タレントマネジメントシステム
主要製品スペック一覧 2022

その他のスペック一覧

採用管理システム<br>主要製品スペック一覧 2022

採用管理システム
主要製品スペック一覧 2022

人事労務管理システム<br>主要製品スペック一覧 2021

人事労務管理システム
主要製品スペック一覧 2021

HRzineニュース

9割が「人的資本の開示」は日本でも必要性が高まると回答、「人的資本の情報開示」の取り組みを実施済は6割超―エッグフォワード調べ

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
  • hatena

 エッグフォワードは、人的資本開示に関する上場企業の実態調査を実施し、その結果を発表した。

 調査の概要と結果は以下のとおり。

  • 調査方法:リサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
  • 調査期間:2022年6月21日~6月22日
  • 有効回答:上場企業の経営者・役員・経営企画・IR担当に準ずる人104名

米国証券取引委員会の上場企業に対する「人的資本に関する情報開示」義務付けを知っている企業は82.7%

 『Q1.2020年8月、米国証券取引委員会(SEC)が上場企業に対して、「人的資本に関する情報開示」を義務付けました。あなたはこのことを知っていますか。』(n=104)と質問したところ、「知っている」が82.7%、「知らない」が17.3%となった。

グラフ1
[画像クリックで拡大表示]

約9割が、「人的資本の開示」は日本でも必要性が高まると予想

 『Q2.あなたは「人的資本」を「開示する」考え方は今後日本でも必要性が高まっていくと思いますか。』(n=104)と質問したところ、「非常にそう思う」が45.2%、「ややそう思う」が42.3%となった。

グラフ2
[画像クリックで拡大表示]

人的資本の開示が必要になる理由、「有形資産から無形資産に移行しているから」が68.1%で最多

 Q2で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、「Q3.人的資本の開示が必要になると思う理由を教えてください。(複数回答)」(n=91)と質問したところ、「有形資産(モノ・カネ)から無形資産に移行しているから」が68.1%、「ESG投資の重要性が高まっているから」が58.2%、「経営戦略と人材戦略の連動が重要となるから」が49.5%となった。

グラフ3
[画像クリックで拡大表示]

「企業価値の見方が変わってきているため」や「AIが進歩しても人が主役になる場面が増えると思うから」などの声も

 Q3で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q4.Q3で回答した以外に、人的資本の開示が必要になると思う理由があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=90)と質問したところ、「企業価値の見方が変わってきているため」や「AIが進歩しても人が主役になる場面が増えると思うから」など52の回答を得られたという。

6割以上経営者が「人的資本の情報開示」への取り組みを既に実施、予定している経営者は25.0%

 『Q5.あなたの企業/お勤め先では、「人的資本の情報開示」に取り組んでいますか。』(n=104)と質問したところ、「既に取り組んでいる」が60.6%、「取り組んでいないが、予定している」が25.0%となった。

グラフ4
[画像クリックで拡大表示]

94.4%が「人的資本の情報開示」への取り組みに課題を実感

 Q5で「既に取り組んでいる」「取り組んでいないが、予定している」と回答した人に、「Q6.人的資本開示への取り組みに関して課題を感じていますか。」(n=89)と質問したところ、「非常に感じる」が42.7%、「やや感じる」が51.7%となった。

グラフ5
[画像クリックで拡大表示]

課題として、半数以上が「具体的な進め方がわからない」と回答

 Q6で「非常に感じる」「やや感じる」と回答した人に、「Q7.人的資本開示の取り組みにおける課題を教えてください。(複数回答)」(n=84)と質問したところ、「具体的な進め方がわからない」が53.6%、「社内データの集め方がわからない」が45.2%、「手探り状態で正解がわからない」が42.9%となった。

グラフ6
[画像クリックで拡大表示]

「効果的な方法がわかりにくい」や「同業他社の取り組みがわかりにくい」などの悩みも

 Q7で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q8.Q7で回答した以外に、人的資本開示の取り組みにおける課題があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=84)と質問したところ、「効果的な方法がわかりにくい」や「同業他社の取り組みがわかりにくい」など48の回答を得られたという。

7割以上が「自社のみのリソースでは人的資本の開示が難しい」と回答

 「Q9.自社のみのリソースで人的資本の開示をすることは難しいと思いますか。」(n=104)と質問したところ、「非常にそう思う」が33.6%、「ややそう思う」が38.5%となった。

グラフ7
[画像クリックで拡大表示]

96.0%から「人的資本開示までの流れやルール・指標の設定を外部に支援してほしい」との声

 Q9で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した人に、「Q10.今後人的資本開示までの流れやルール・指標の設定を外部に支援をしてもらいたいと思いますか。」(n=75)と質問したところ、「非常にそう思う」が45.3%、「ややそう思う」が50.7%となった。

グラフ8
[画像クリックで拡大表示]

【関連記事】
人的資本情報開示に関する調査結果を発表、上場企業の5割以上が優先度高く議論―パーソル総合研究所
「タレントパレット」上のデータを基に、人的資本の情報開示を支援するサービスを提供開始―プラスアルファ・コンサルティング
投資家の7割、人的資本の開示が「投資判断に影響を与えている」と回答―リンクアンドモチベーション調べ

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
  • hatena
関連リンク
HRzineニュース連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

HRzine編集部(エイチアールジンヘンシュウブ)

労務管理から戦略人事、日常業務からキャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースを提供しています。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事をシェア

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
  • hatena
HRzine
https://hrzine.jp/article/detail/4170 2022/07/22 17:43

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

アクセスランキング

アクセスランキング

イベント

HRzine Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。

2022年7月28日(木)12:30~16:40

イベントカレンダーを見る

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング