ALL DIFFERENTと、ラーニングイノベーション総合研究所は、社会人1年目の社員を対象に、上司とのコミュニケーションの実態について意識調査を行った。
1年目社員と上司のコミュニケーション手段は「対面」が約8割
1年目社員に、職場で上司と主にどのような手段でコミュニケーションをとっているのか質問したところ、「対面」が78.9％で最も多く、次いで「オンライン会議」が19.8％、「チャット」が16.7％、「電話」が13.7％と続いた。
コミュニケーション頻度、半数超が「1日1回以上」
上司とどれくらいの頻度でコミュニケーションをとっているのか聞いたところ、「1日に複数回」が40.7％で最多となり、「1日に1回程度」の15.0％と合わせて、毎日コミュニケーションをとっている人の割合は55.7％となった。
毎日コミュニケーションをとっている約7割が「十分」だと感じる
上司とのコミュニケーションが十分と感じているかどうかの回答割合を、上司とのコミュニケーション頻度ごとに分析。1日に複数回、上司とコミュニケーションをとっている1年目社員の73.0％が、コミュニケーションの量を「十分」だと思っていることが分かった。また、同じようにコミュニケーション量を「十分」と感じている割合は、「1日1回程度」の群が68.9％、「1週間に2～3回程度」の群が60.0％となった。
一方、「1週間に1回程度」の群では「十分」と感じる割合が18.8％で、1週間に2～3回程度の群と比較すると、3分の1以下に減少し、「不十分」だと感じる割合が31.3％へと高まっている。さらに、コミュニケーション頻度が低くなるにつれて、「不十分」だと感じる割合が高まることも分かった。
フィードバックをもらう頻度、「1日1回以上」は4割超
上司とコミュニケーションをとっていると回答した1年目社員に対して、上司からどれくらいの頻度でフィードバックをもらっているか聞くと、最も回答割合が高かったのは、「1日に複数回」と「もらっていない」で、ともに20.7％。次いで「1日1回程度」が19.8％、「1週間に2～3回程度」が19.4％と続いた。
「1日に複数回」と「1日に1回程度」を合わせて、毎日1回以上フィードバックをもらっている割合は4割以上となった。
1年目社員の8割以上が「気づき・成長につながっている」
上司からのフィードバックは気づき・成長につながっていると思うかという質問に対して、「1日に複数回」フィードバックを受けている1年目社員の87.2％が「気づき・成長につながる」（そう思う／ややそう思う）と答えた。同じように回答した割合は、「1日に1回程度」の群が80.0％、「1週間に2～3回程度」の群が61.4％となった。
上司への相談頻度は、「していない」が25.1％で最多
どれくらいの頻度で上司への相談を行っているか聞くと、最も高かった割合は「相談していない」で25.1％。上司とコミュニケーションをとっている1年目社員の中でも、約4人に1人が相談していない実態が判明した。
次いで、「1日1回程度」が21.1％、「1週間に2～3回程度」が18.5％、「1日に複数回」が14.5％と続いた。上司とコミュニケーションをとっていても、相談はできていない人と、相談できている人とでばらつきが生じている。
「1日に複数回相談している」1年目の6割超が「なんでも相談できている」
上司への相談しやすさについて質問したところ、「1日に複数回相談できている」1年目社員の66.7％が「臆せず、なんでも相談ができている」と回答した。「ちゅうちょしながらも、相談できている」の18.2％と合わせると、相談できているとする回答は8割を超える。
一方、相談の頻度が「2週間～1ヵ月に1回程度」と回答した1年目社員は、「あまり相談ができていない」「ちゅうちょし、相談ができていない」がともに27.3％で、合わせると半数以上が相談できていないと感じていることが分かった。
なお、調査の概要は次のとおり。
- ラーニングイノベーション総合研究所「社会人1年目社員の意識調査（上司とのコミュニケーション編）」
- 調査対象者：社会人1年目の就労者
- 調査時期：2024年10月12～15日
- 調査方法：調査会社によるインターネット調査
- サンプル数：300人
-
属性：
-
業種
- 農業,林業 19人（1.6％）
- 漁業 7人（0.6％）
- 鉱業,採石業,砂利採取業 9人（0.8％）
- 建設業 52人（4.3％）
- 製造業 171人（14.3％）
- 電気,ガス,熱供給,水道業 20人（1.7％）
- 情報通信業 80人（6.7％）
- 運輸業,郵便業 32人（2.7％）
- 卸売業,小売業 76人（6.3％）
- 金融業,保険業 53人（4.4％）
- 不動産業,物品賃貸業 23人（1.9％）
- 学術研究,専門,技術サービス業 27人（2.3％）
- 宿泊業,飲食サービス業 28人（2.3％）
- 生活関連サービス業,娯楽業 15人（1.3％）
- 教育,学習支援業 66人（5.5％）
- 医療,福祉 221人（18.4％）
- 複合サービス事業 23人（1.9％）
- サービス業,他に分類されないもの 91人（7.6％）
- 公務 47人（3.9％）
- その他 61人（5.1％）
- 分からない 79人（6.6％）
-
企業規模
- 1～50名：221人18.4％
- 51～100名：182人15.2％
- 101～300名：219人18.3％
- 301～1000名：168人14.0％
- 100～5000名：153人12.8％
- 5001名以上：117人9.8％
- 分からない：140人11.7％
-
業種
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