NTTコミュニケーションズ、伊藤忠テクノソリューションズ、日本電気、KDDI、シスコシステムズ、日商エレクトロニクスの6社は、IoTなどに対応できる高度ITアーキテクトの育成を目的とした「一般社団法人 高度ITアーキテクト育成協議会」の設立を8月28日に発表。同日より活動を開始した。
一般社団法人 高度ITアーキテクト育成協議会(英語名:Advanced IT Architect Human Resource Development Council、以下AITAC)は設立の背景にIoT(Internet of Things=モノのインターネット)やAI(人工知能)といった、新たなテクノロジーの台頭を挙げる。
このような新たなテクノロジーに対応したインフラを運用・管理していくために、これまでのハードウェアに関するスキルに加え、ソフトウェアを有した人材が必要だ。しかし、現在その人数は限られている。また、今後はIT関連企業のみならず、ユーザー企業においても、ITインフラを運用・管理できる人材のニーズの高まりが予想されている。
こうしたことを背景に、NTTコミュニケーションズら上記6社は、ITインフラを支える人材を「高度ITアーキテクト」とし、その育成に向けてAITACを設立。理事長には、日本における黎明期からインターネットの技術基盤づくりなどに関わってきた、慶應義塾大学環境情報学部教授 村井純氏が就任した。
AITACでは、国内外の社会人や学生を対象に、Software Defined Network(ソフトウェアによる動的なネットワーク制御=SDN)やNetwork Function Virtualization(ネットワーク機能の仮想化=NFV)といった技術やスキルを習得するための体系的な育成カリキュラムを策定・提供するほか、産学と連携した教育訓練の場の整備、SDNやNFVに関連した情報通信技術に関する資格認定制度の策定・整備などを予定している。
この記事は参考になりましたか?
- この記事の著者
-
IT人材ラボ(アイティージンザイラボ)
IT⼈材の「採⽤・育成・活⽤・評価」に役⽴つ記事(ノウハウ、事例など)やニュース、現場の声をまとめた調査レポートなどのコンテンツを、毎日お届けしています。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

