ヒューマンリソシア（ヒューマン）は、日本企業におけるIT人材不足と海外IT人材活用の実態について、採用に携わっているビジネスパーソンを対象にアンケート調査を実施した。
海外ITエンジニアの必要性、約6割が「必要」と回答
勤務先において外国籍のITエンジニアを採用する必要があると思うか質問したところ、「とても必要」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計は58.8％となり、約6割が海外ITエンジニアの必要性を認識していた。
また、大企業や現場に近い層では、海外ITエンジニア採用の必要性をより強く認識していることが明らかとなった。従業員1000名以上の企業で計73.7％、一般社員層の計66.1％が「必要」と回答している。
「優秀であれば国籍は問わない」との回答は約6割
優秀な人材を採用するにあたって、国籍にとらわれずに採用していくべきという考えについて聞いたところ、「非常にそう思う」「ややそう思う」があわせて63.0％となり、国籍を問わず優秀な人材を求めている姿勢が分かった。
なお、同社が2015年に実施した調査と比較すると、2015年調査では「国籍問わず優秀な人材を採用すべき」が合計77.5％であったのに対し、2025年調査では合計86.6％に増えている。10年間で9.1ポイント上昇しており、人材採用において、スキルや経験といった能力をより重視する傾向が高まっているという。
大企業の約9割が海外ITエンジニアの採用に「前向き」
IT人材を採用しているもしくは採用を予定していると回答した人に、海外ITエンジニアを採用しているかを聞くと、「採用しており積極採用の方針」が27.1％、「積極採用する方針ではないが採用している」が36.3％で、あわせて63.4％がすでに採用していると回答した。さらに、「採用していないが検討している」の18.5％を加えた計81.9％が、海外ITエンジニアの採用に「前向き」であることが分かる。
また、従業員1000人以上の大企業では、66.2％がすでに採用をしており、海外ITエンジニアの採用に「前向き」であるとの回答は計89.5％と、約9割に上った。このことから、企業はIT人材確保において、海外人材の活用を現実的にとらえ始めていることがうかがえる。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査概要：海外ITエンジニア活用に関する実態調査
- 調査期間：2025年3月
- 調査方法：インターネット調査（同主調査）
- 調査対象：日本国内の企業で採用に携わるビジネスパーソン500名
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