エムステージは、2025年開催の産業保健セミナーの参加者1362名を対象に、「産業保健活動における課題」に関するアンケート調査を実施した。
産業保健の主軸が、「事後対応」から「未然防止」へ
産業保健活動における課題を聞いたところ、「不調者の発生予防（職場環境改善・ハラスメント対策等）」が50.7％で最多となった。産業保健活動の主軸が、従来の「不調者への個別対応（事後対応）」から組織全体の「メンタルヘルス不調の未然防止」へと、大きくシフトしていることを示唆しているという。
次いで、「休復職者への対応」（47.1％）、「ストレスチェック後の事後施策」（34.7％）が上位を占めた。特に「休復職者への対応」は、再発防止を見据えた個別性の高い繊細な運用が求められるため、依然として現場の大きな負担となっている実態が浮き彫りとなった。
また、ストレスチェックにおいても、単なる実施で終わらせず、「組織改善につなげるための有効活用」へとフェーズを移行するなかで、多くの担当者が具体的な運用方法を模索している様子がうかがえる。
「産業医の活用」を課題に挙げた担当者は20.4％となり、およそ5人に1人が現在の連携に課題を感じていることが分かった。これは、産業医を単なる「法令遵守のための選任」に留めず、専門的な知見を自社の組織課題の解決にダイレクトに反映させたいという、担当者の意欲の表れだとしている。
なお、同調査の概要は次のとおり。
- 調査対象：エムステージ主催の産業保健セミナーに参加した、産業保健関連業務を担当する企業担当者
- 有効回答数：1362名
- 調査期間： 2025年1～12月
- 調査方法： セミナー参加後のWebアンケート
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