レバレジーズが運営する障がい者就労支援サービス「ワークリア」は、正社員として勤務していた際にメンタルヘルス不調で休職したことがある20～60歳の男女を対象に、メンタルヘルス不調による休職者の実態調査を実施した。
メンタル不調による休職のきっかけ、1位は「職場の人間関係」
過去にメンタル不調を理由に休職をした人を対象に、休職したきっかけを聞いたところ、「職場の人間関係」が24.3％で最も多く、次いで「職場内のハラスメント関連」が22.8％、「業務量の多さ」が22.5％と続いた。
メンタル不調による休職期間、全体では「1年以上」が最多
休職期間については「1年以上」が34.7％で最も多い結果となった。なお、複数回休職した人は、初回休職期間で回答している。
年齢別で見ると、20代では「1ヵ月以上～3ヵ月未満」が43.2％で最多となり、若い世代ほど短期間の休職が多く、年齢が上がるにつれ長期化する傾向が見られた。
休職明けに約5割が退職、20代は7割超える
休職明けの対応について「休職前と同じ部署に復帰」が36.1％で最も多い一方で、「休職後、別の会社に転職」が14.6％、「休職後、退職し働かなかった」が35.0％など、約5割が休職前に勤務していた会社を退職していることが分かった。
年齢別で見ると、20代では約7割が退職している。
復職または転職後の雇用形態、「正社員」のままが約9割
復職または転職をした人の雇用形態については、86.9％が「正社員」と回答したが、「契約社員」が4.2％、「パート・アルバイト」が7.5％など、1割以上が雇用形態を変更していることが分かった。休職によってその後の働き方やキャリア形成に影響を与えていることが考えられる。
休職した人の約半数が再休職、転職者でも4割以上
復職または転職をした人を対象に、再度メンタルヘルス不調を理由に休職したことがあるか聞くと、約半数の53.7％が「再休職の経験がある」と回答した。
別の企業への転職者でも、約4割が再休職をしている。
転職先に病名や休職したことを「伝えた」は約4割
病名や休職の事実について、転職先に「伝えなかった」が39.6％、「一部のみ伝えた（求職の事実は伝えたが、病名や詳細までは伝えなかった）」が20.8％だった。
1度目の休職から復職後、再度休職までに至る期間は「1年未満」が半数を超えており、比較的短期間での再休職が多い傾向が明らかになった。
メンタルヘルスを理由に休職した人の約3割が障がい者手帳を取得
メンタルヘルス不調による休職をした人のうち、約3割が精神障がい者保健福祉手帳を取得していた。
手帳取得後の就労状況は、約10人に1人が障がい者雇用枠、約6人に1人は障がいを開示せずに働く「クローズ就労」を選ぶなど、多様化していることが分かった。
取得していない人でも約2割が障がい者手帳の取得を検討しており、メンタルヘルス不調によって休職した人の中には精神的な困難を抱え、経済的負担の軽減や就労支援といった公的な支援の必要性を感じている人も一定数いることが分かる。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査対象：正社員として勤務していた際にメンタルヘルス不調によって休職した20～60歳の男女329名
- 調査年月：2025年7月14～18日
- 調査方法：インターネット調査
- 回答者数：329名
- 調査主体：レバレジーズ
- 実査委託先：GMOリサーチ&AI
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